1990年代以降の新自由主義的な社会構造改革のもとで拡大した、格差や就労をめぐる環境の変化。それがもたらした若者の社会的移行の困難、子どもの貧困など、支援を必要とする状況への変化が存在している。
本書では、福祉・就労支援を含め、子ども・若者支援に関連する社会教育的なアプローチの歴史と実践を掘り起こし、その意義と可能性、そして課題について整理し、問題提起を行った。

1　支援を子ども・若者当人の問題として個人化せず、社会構造・総体として問題提起すること
2　支援を子ども・若者自身の主体形成の観点から再検討すること
3　目的論的に、経済的な就労支援に終始せず、社会における形成者・主権者としての自立の側面を重視すること
4　学習支援、生活支援、就労支援など、個々の支援分野のベースとなる考え方や知識を整理し、関連づけを指摘していること。

上記の４つの視点をもとに、ますます必要とされる子ども・若者支援のあり方を、多様な視点で検討する。