清家 篤（著者）：日本私立学校振興・共済事業団理事長／慶應義塾大学顧問。博士（商学）。
主著：『労働経済』（共著、東洋経済新報社）、『雇用再生』（NHKブックス）、『エイジフリー社会を生きる』（NTT出版）、『高齢者就業の経済学』（共著、日本経済新聞社）『生涯現役社会の条件』（中公新書）、『高齢化社会の労働市場』（東洋経済新報社）。
濱口 桂一郎（著者）：労働政策研究・研修機構研究所長。
主著：『ジョブ型雇用社会とは何か』（岩波新書）、『日本の雇用労働法』（日経文庫）、『日本の労働法政策』（労働政策研究・研修機構）。
中村 天江（著者）：連合総合生活開発研究所主幹研究員。博士（商学）。
主論文：「なぜ日本の労働者は低賃金を甘受してきたのかーボイスメカニズムの衰退と萌芽」『一橋ビジネスレビュー』68巻４号、「日・米・中の管理職の働き方ージョブ型雇用を目指す日本企業への示唆」『日本労働研究雑誌』No.725（共著）、「プラットフォーマーと雇われない働き方ーシェアリングエコノミーが照らす今日的課題」『季刊労働法』256号。
植村 隆生（著者）：人事院事務総局企画法制課長。
主論文：「米国連邦公務員制度とその変容（一～八）ー国防総省の公務員制度改革を契機としてー」（第一法規「自治研究」掲載）、「級別定数等に関する人事院の意見～新制度の下における級別定数等の設定・改訂プロセス～」（「人事院月報」掲載）、「リレー解説　公務員制度（第５回）政治主導と幹部公務員の人事」（「人事院月報」掲載）。
山本 紳也（著者）：し株式会社HRファーブラ代表取締役。上智大学非常勤教授。早稲田大学非常勤講師。筑波大学大学院客員教授。
IMD Learning Manager &Executive Coach
主著『外国人と働いて結果をだす人の条件』（幻冬舎）、『人事の本気が会社を変える』（経営書院）、『新任マネジャーの行動学』（経団連出版）。
八代 充史（著者）：慶應義塾大学商学部教授。博士（商学）。
主著：『日本雇用制度はどこへ向かうのかー金融・自動車業界の資本国籍を越えた人材獲得競争』（中央経済社）、『人的資源管理論ー理論と制度（第３版）』（中央経済社）、『日産・ルノーアライアンスオーラルヒストリーーグローバル提携時代の雇用・労使関係』（共編著、慶應義塾大学出版会）。
慶應義塾大学産業研究所ＨＲＭ研究会（編者）：行動科学部門に所属しており、メンバーは大学研究者、大学院生、及び人事担当者や人事コンサルタント等の実務家で、登録者は2021年10月現在125名です。
この研究会は、1985年に佐野陽子教授と石田英夫教授によって設立されました。研究会発足当時はHRM、何？という感じであったことを考えると、正に隔世の感があります。当初２年間は日吉の旧大学院経営管理研究科校舎の地下会議室で開催されていましたが、その後は三田に移り、コロナ禍の2020年度からはオンラインで開催しています。両教授のご退職に伴い、1999年以降は筆者が研究会を主宰しています。

最近の人事のキーワードである「ジョブ型」はどのようなもので日本の雇用をどのように変えるのか、また課題は何か。「メンバーシップ型」との対比を軸に各界の論者が語る。

【目次】
序章　本書の企画趣旨（八代充史）
第１章　ジョブ型雇用の経済分析（清家篤）
第２章　ジョブ型VSメンバーシップ型と労働法（濱口桂一郎）
第３章　日本的ジョブ型雇用ー人材起点の日本企業が選んだカタチ（中村天江）
第４章　国家公務員制度とジョブ型VSメンバーシップ型（植村隆生）
第５章　コンサルタントが現場目線で見たジョブ型VSメンバーシップ型（山本紳也）
終論　本書のまとめ（八代充史）
補論　慶應義塾大学産業研究所とHRM研究会（八代充史）