マイケル・マン（著者）：歴史社会学の分野で広く知られる英出身の社会学者。1963年オックスフォード大学で現代史の学士号を取得、1964年に同大で行政・社会政策学のディプロマを修了。1971年、同大で社会学の博士号を取得。オックスフォード大学、ケンブリッジ大学、エセックス大学などを経て、1977年ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（ＬＳＥ）社会学部に移り、上級准教授（リーダー）。1987年には米カリフォルニア大学ロサンゼルス校（ＵＣＬＡ）に招聘され、社会学部教授として長年教育と研究に従事し、退職後は名誉教授。代表作である『社会的〈力〉の源泉（The Sources of Social Power）』シリーズは、1980年代より展開されてきた長期的研究の集大成であり、イデオロギー・経済・軍事・政治という四つの社会的〈力〉の相互作用を軸に、歴史の大きな流れを捉えようとする試みが貫かれている。
横田　正顕（監修）：1964年生まれ。東京大学大学院法学政治学研究科博士課程単位取得退学。修士（法学）。現在、東北大学大学院法学研究科教授。専門は比較政治学。主な論文に「南欧政治における代表と統合の背理――欧州債務危機とデモクラシーの縮退」（『年報政治学』2015-II）。主な編著に『新・世界の社会福祉4 南欧』（旬報社）。主な訳書に『民主体制の崩壊　危機・崩壊・再均衡』（岩波書店）、『カーネーション革命　世界を揺るがしたポルトガル政変の軌跡』（明石書店）。

比較ファシズム論の金字塔

戦間期ヨーロッパにおいてファシズムの牙城となったイタリア、ドイツ、オーストリア、ハンガリー、ルーマニア、スペイン。これらの諸国がたどった運命は何に由来するのか。
著者は、歴史家が忌避しがちなファシズムに関する一般理論の構築を歴史社会学の立場から試み、四つの基本的な社会的力の交錯物としてファシズムを理解しようとしている。
分析の焦点となるのは、政治体制としての「ファシズム」ではなく、運動もしくは人としてのファシスト、そして彼らの価値観に置かれ、しかもそれらが異常心理や未開への回帰ではなく、近代そのものの一側面を尖鋭に表現していると強調する。
注目すべきは、ファシズムの中間階級テーゼ、ないし下層中間階級テーゼとの対決である。本書が見出したファシズムの中核的支持基盤は、若い男性と国境を脅かされた地域の住民、そして公務員層だった。
近年、権威主義や極右ポピュリズムの台頭といった新たな問題が浮上してきた。歴史的パースペクティブの下に大胆な図式を提示している本書の意義は大きい。