内容

目次

１章　総則 　１．１　適用範囲 　１．２　用語の定義 ２章　維持管理の基本 　２．１　一般　 　２．２　維持管理の原則 　２．３　維持管理計画 　２．４　構造物の要求性能 　２．５　検査 　２．６　措置 　２．７　記録 ３章　初回検査 　３．１　一般 　３．２　調査項目 　３．３　調査方法 　３．４　健全度の判定 ４章　全般検査 　４．１　一般 　４．２　全般検査の区分 　４．３　通常全般検査 　４．４　特別全般検査 ５章　個別検査 　５．１　一般 　５．２　調査 　５．３　変状原因の推定 　５．４　変状の予測 　５．５　性能項目の照査 　５．６　健全度の判定 ６章　随時検査 　６．１　一般 　６．２　調査項目 　６．３　調査方法 　６．４　健全度の判定 ７章　措置 　７．１　一般 　７．２　監視 　７．３　補修 　７．４　使用制限 　７．５　改築・取替 　７．６　措置後の取扱い ８章　記録 　８．１　一般 　８．２　記録の項目 　８．３　記録の保存 付属資料 　１．通達条文 　２．維持管理における性能の確認に関する考え方 　３．トンネルの維持管理のための指針類 　４．実態調査 　５．鉄道構造物への維持管理計画法の適用 　６．はく落に対する健全度の目安 　７．はく落を判定する範囲について 　８．トンネルの調査方法 　９．山岳トンネルにおける変状とその原因 　10．都市トンネルにおける変状とその原因 　11．ひび割れ観察による変状原因の推定（山岳トンネル） 　12．ひび割れ観察による変状原因の推定（都市トンネル） 　13．山岳トンネルにおける性能項目の照査時の目安 　14．地震による山岳トンネルの被害実例 　15．検査記録簿の例 　16．構造物の調査結果を記録するシステム 　17．鉄道トンネルの施工法の変遷と特徴