内容

目次

日本語版　序 　日本語版解説 　序 第1章　はじめに：教育システムの分析とPISA調査 　第1節　変わりつつある教育上の成功の基準 　第2節　本報告書の概観 　第3節　分析の枠組み 　第4節　PISA調査とはどのようなもので、そこから我々は何を学べるのか 　第5節　PISA調査は教育システムの改善にどのように役立つのだろうか 　第6節　各国の教育システムの分析に用いられた研究方法 第2章　PISA調査の結果から見たアメリカの教育 　第1節　学習の成果 　　1.1　15歳児の平均成績の相対的な順位 　　1.2　危機的状況にある生徒が占める割合 　　1.3　トップレベルの成績を収めた生徒の割合 　第2節　学習機会の均等 　　2.1　教育資源へのアクセスにおける機会の均等 　　2.2　学習成果における社会経済的背景の影響の緩和 　　2.3　学力差のコスト 　第3節　教室内あるいは学校内の学習環境 　　3.1　教員と生徒の関係 　　3.2　規律的側面 　　3.3　学校の雰囲気に教員が及ぼす影響 　第4節　学校教育はどのように構成されているか 　　4.1　学校の管理運営 　　4.2　学校選択 　　4.3　公立学校と私立学校 　　4.4　学校、学年、プログラムの選択 　第5節　学力評価とアカウンタビリティ・システムの調整 　　5.1　教育スタンダード 　　5.2　試験 　第6節　学力評価の方針と実際 　　6.1　アカウンタビリティの調整 　第7節　教育資源 第3章　カナダ・オンタリオ州：多様性社会における高学力支援改革 　はじめに 　第1節　カナダの教育システム 　第2節　カナダの教育の成功 　　2.1　文化的要因 　　2.2　福祉国家 　　2.3　政策的要因 　第3節　移民の子どもの教育に成功したカナダ 　第4節　オンタリオ州の経験 　　4.1　教育システムと改革の流れ 　　4.2　改善に必要なリーダーシップ、目標、力量 　　4.3　行動に関する経済学的・社会学的理論：動機・信頼・尊重と処罰・競争 　第5節　オンタリオ州からの教訓 　第6節　カナダの教育はどのように変化していくのか 　第7節　最終的な考察 第4章　上海と香港：中国の教育改革における2つの特徴的事例 　はじめに 　第1節　中国の教育システム：文化的背景 　第2節　中国の教育システム：歴史的背景 　　2.1　文化大革命：1966年から1976年 　　2.2　教育の再建：1970年代後半から1980年代 　　2.3　量的拡大：1990年から現在まで 　　2.4　高等教育が焦点：21世紀 　第3節　教員と授業指導 　第4節　続く教育課程改革 　第5節　上海：改革の指導者 　　5.1　全民教育の先頭を走る 　　5.2　上海の試験改革 　　5.3　生徒の取り組み 　　5.4　教育課程改革 　　5.5　格差と不平等の克服 　　5.6　上海の教育システムの学習到達度と挑戦 　第6節　香港の教育システム：一国二制度 　　6.1　エリート主義システムの基礎：戦後 　　6.2　普遍的教育に対する要求：1960年代以後 　　6.3　包括的な教育改革への動き：1990年代から現在まで 　　6.4　改革を実行するための鍵となる要因 　第7節　香港の教育システムの成果と挑戦 　第8節　上海と香港からの教訓 　第9節　最終的な考察 第5章　フィンランド：一貫した高成績への緩やかで安定した改革 　はじめに 　第1節　フィンランドの教育システムの歴史 　　1.1　フィンランドにおける経済発展と学校教育文化の涵養 　第2節　教育におけるフィンランドの成功 　　2.1　教育以上のものを取り込む制度 　　2.2　特別なニーズがある児童への支援 　　2.3　教員の裁量と生徒の自主性を重視する政策 　　2.4　社会的・文化的要因 　　2.5　教員のたぐいまれな資質 　第3節　フィンランドの教育への将来の課題 　第4節　フィンランドからの教訓 　第5節　最終的な考察 第6章　日本：持続的な優秀さの物語 　はじめに 　第1節　日本の教育システム：歴史的、社会的文脈 　　1.1　江戸時代：1603年から1868年 　　1.2　明治維新：1868年から1912年 　　1.3　教育勅語：1800年代から1940年代 　　1.4　能力と価値の強調：第二次世界大戦から現在まで 　第2節　現在の日本の教育システムが持つ主要な特徴 　　2.1　標準化された、要求の厳しい国の教育課程基準 　　2.2　教授方法：生徒のやる気を重視する 　　2.3　学校と家庭のコミュニケーション 　　2.4　長い授業時間と補習教育 　　2.5　教員の質 　　2.6　慎重に的を絞った財源 　　2.7　公平性の重視 　　2.8　アカウンタビリティと試験への異なる取り組み 　第3節　日本の教育システムは、今日の課題に対応してどのように変わりつつあるのか 　　3.1　創造性、「集団」対「個人」 　　3.2　社会的仕組みと生徒の熱意の維持 　　3.3　21世紀に向けての新しい改革政策 　第4節　日本からの教訓 　第5節　教育発展の連続体において日本はどこに位置しているのか 　 第7章　シンガポール：強靱なパフォーマンスを導いた急速な改革 　はじめに 　第1節　シンガポールの教育システム：学ぶ国家への道のり 　　1.1　生き残り優先の段階：1959年から1978年 　　1.2　効率優先の段階：1979年から1996年 　　1.3　能力・意欲重視の段階：1997年から今日まで 　　1.4　現在の教育システム 　第2節　シンガポールの教育の成功 　　2.1　先を見据え、統合的に計画されたシステム 　　2.2　政策立案者、研究者、教員との間での密接な連携 　　2.3　実践の方法が伴った政策 　　2.4　小規模ゆえの有利さ 　　2.5　公平と実力への関与 　　2.6　数学、理科、技術の重視 　　2.7　教育システムの要求に合わせた人材の管理 　　2.8　絶えず改革される教育システム 　第3節　シンガポールの教育システムの将来の課題 　第4節　シンガポールからの教訓 　第5節　教育発展の連続体においてシンガポールはどこに位置しているのか 第8章　ブラジル：大規模な連邦システムに見る有望な取り組み 　はじめに 　第1節　ブラジルの教育システム：概略史 　　1.1　奴隷制と独裁体制の400年 　　1.2　教育システムの始まり：1930年代から1980年代 　　1.3　民主主義システムの確立：1980年代から現在まで 　　1.4　改革の背景：貧困、教育の質的低下と不適切なカリキュラム 　第2節　鋭さを増す改革 　　2.1　学校財源の増加 　　2.2　教員の質への取り組み 　　2.3　カリキュラム基準の設定 　　2.4　高等学校修了者の増加 　　2.5　質への焦点化 　　2.6　アカウンタビリティの保証と学習到達目標の設定 　第3節　産業界から見たブラジルの教育 　第4節　州レベルの教育改革の事例 　　4.1　アクレ州 　　4.2　セアラ州 　　4.3　サンパウロ州 　第5節　ブラジルからの教訓 　第6節　教育発展の連続体においてブラジルはどこに位置しているのか 　第7節　最終的な考察 第9章　ドイツ：国際的な劣位の経験から国を挙げた強力な改革の推進 　はじめに 　第1節　ドイツの教育の歴史的視点 　　1.1　19世紀及び20世紀初頭に形作られたドイツの教育 　　1.2　20世紀のドイツの大衆教育 　　1.3　三分岐型教育システムへの転換：1960年代及び1970年代 　第2節　ドイツの教育改革 　　2.1　社会経済的背景が生徒の成績に与える影響を縮小するための学校制度改革 　　2.2　言語問題への対処 　　2.3　教育システムにおける透明性とアカウンタビリティの欠如への対処 　　2.4　学校時間の拡大 　　2.5　校長の裁量の拡大 　　2.6　教員の質の改善 　第3節　ドイツの教育改革の影響についての解釈 　第4節　ドイツからの教訓 　第5節　教育発展の連続体においてドイツはどこに位置しているのか 第10章　イギリスとポーランドに見る教育改革 　第1節　イギリス：教員不足への対処 　　1.1　背景 　　1.2　洗練された教員採用キャンペーン 　　1.3　教職に就くための新たな方法の創設 　　1.4　より多くの理科と数学の教員を奨励するために 　　1.5　広報キャンペーンの影響 　　1.6　結論 　第2節　ポーランド：中等教育改革 　　2.1　1989年以前の高度に分岐した教育システム 　　2.2　1989年以降の教育改革：技術中等学校の誕生 　　2.3　1990年代後半における構造改革 　　2.4　結果：見事な方向転換 第11章　アメリカへの教訓 　はじめに 　第1節　高い成果をあげている国に学ぶ 　　1.1　教育に積極的に取り組みすべての生徒が高い水準を達成できるという確信を持つ 　　1.2　野心的で焦点化された一貫性のある教育システムの中で共有される教育スタンダードを確立し、リスクの高い次の段階への入口・関門と教授・指導システムとを整合させる 　　1.3　教育現場で教員の能力を一層開発する 　　1.4　教員がその能力、すなわち管理運営・アカウンタビリティ・知識マネジメントを発揮できる職場組織の提供 　　1.5　教授・指導実践を改善し制度化する 　　1.6　効果的な仕組みを整え、関係者を取り込む 　　1.7　学校外部の機関に対する責任を、専門職としての同僚そして親に対するアカウンタビリティで補う 　　1.8　大きな変化をもたらすことができるところに資源を投ずる 　　1.9　行動のための権限や正当性を備えた能力ある中央と地方の責任のバランス 　　1.10　学校から仕事への移行を推進するための職場訓練の重要性 　　1.11　政策と実践の整合性の確保、制度のすべての側面に政策を合致させること、長期にわたる政策の一貫性、及び一貫性のある実施の確保 　　1.12　教育システムを外に向けたものとすることで、制度の改革を持続し、成功の障害となる課題と今後成功を脅かすものを明らかにする 　第2節　アメリカの強み 附章　韓国（PISA2009年調査のカントリーノートより） コラム 　コラム1.1　教育改善における変化の速度 　コラム1.2　PISA2009年調査の概要 　コラム1.3　PISA2009年調査国際結果報告書 　コラム1.4　産業のベンチマーキングのアプローチ 　コラム2.1　各国の読解力得点と諸要因の関係 　コラム4.1　成功教育 　コラム4.2　オリエンタル・グリーン・アーク（上海東方緑舟） 　コラム4.3　七宝教育集団 　コラム6.1　やる気への配慮 　コラム7.1　業務の統合：国立教育学院（NIE） 　コラム7.2　技術教育の重視：技術教育院（ITE） 　コラム8.1　基礎教育発展指標：アカウンタビリティへの大きなステップ 　コラム9.1　ドイツの「デュアルシステム」 　コラム10.1　ティーチ・ファースト 表 　表1.1　本報告書で取り上げられた国々に関する基礎データ 　表2.1　PISA調査の読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーにおけるアメリカの平均得点 　表3.1　PISA調査の読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーにおけるカナダの平均得点 　表4.1　PISA調査の読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーにおける上海の平均得点 　表4.2　PISA調査の読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーにおける香港の平均得点 　表5.1　PISA調査の読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーにおけるフィンランドの平均得点 　表6.1　PISA調査の読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーにおける日本の平均得点 　表7.1　PISA調査の読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーにおけるシンガポールの平均得点 　表8.1　PISA調査の読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーにおけるブラジルの平均得点 　表9.1　PISA調査の読解力、数学的リテラシー、科学的リテラシーにおけるドイツの平均得点 図 　図1.1　分析の枠組み 　図1.2　PISA2009年調査参加国・地域 　図2.1a　読解力得点とGDP 　図2.1b　読解力得点と教育支出 　図2.1c　読解力得点と親の教育的背景 　図2.1d　読解力得点と社会経済的に不利な生徒の割合 　図2.1e　読解力得点と移民の背景を持つ生徒の割合 　図2.1f　文化と言語を超えたPISA調査の等価性 　図2.2　読解力における各習熟度レベルの特徴 　図2.3　社会経済的背景の学校内平均と学校の教育資源との関連 　図2.4　人口における収入の不平等さと、社会経済的背景と得点との関連の強さ 　図2.5　アメリカにおける学校の得点と社会経済的背景との関連 　図2.6　移民の背景を持つ生徒の割合別に見た生徒の読解力得点 　図2.7　社会経済文化的背景指標が下位の生徒のうち、成績が上位にある生徒の割合 　図2.8　学校長から見た、教師の態度が生徒の学習に影響する度合い 　図2.9　学校長から見た、学校の管理・運営における関与の度合い 　図2.10　個々の学校は、資源の配分に対してどの程度の裁量を持っているのか 　図2.11　個々の学校は、カリキュラムや評価に対してどの程度の裁量を持っているのか 　図2.12　親が子どもの学校を選ぶことができる国 　図2.13　転校率の低い学校システムは、カリキュラムと評価を決定する上で、学校により多くの裁量を与える傾向がある 　図2.14　学校システムは生徒の評価をどのように使っているか 　図2.15　幼稚園や保育所に1年より長く通った生徒と通わなかった生徒の得点差 　図2.16　読解力得点の国際比較 　図2.17　数学的リテラシー得点の国際比較 　図2.18　科学的リテラシー得点の国際比較 　図3.1　カナダの教育システム 　図4.1　中国の教育システム 　図4.2a　香港の教育システム（2012年まで） 　図4.2b　香港の教育システム（2012年から） 　図5.1　フィンランドの教育システム 　図6.1　日本の教育システム 　図7.1　シンガポールの教育システム 　図8.1　ブラジルの教育システム 　図9.1　ドイツの教育システム