内容

目次

序文（OECD事務総長アンヘル・グリア） 　謝辞 　利用にあたって 第1章　概説：幸福度指標の全体像 　第1節　はじめに：より良い暮らしを求めて 　第2節　我々はどこからきたのか：GDPとこれからの指標 　第3節　幸福度を測定するための枠組み 　第4節　幸福度を測定するための指標の選択 　第5節　幸福度の平均的傾向：各領域と全体像 　第6節　幸福度の国内格差の傾向 　第7節　優れた幸福度指標はより良い政策に結びつくのか 　第8節　統計上の今後の課題 　第9節　結び 　付録1.A　幸福度の各種指標の相関関係 第2章　所得と資産 　第1節　幸福であるために所得と資産が重要なのはなぜか 　第2節　所得と資産の評価 　第3節　所得と資産の幸福度指標 　第4節　所得と資産の平均的傾向 　第5節　所得と資産の人口集団間の格差 　第6節　統計上の今後の課題 　第7節　結び 第3章　仕事と報酬 　第1節　幸福であるために仕事と報酬が重要なのはなぜか 　第2節　仕事と報酬の評価 　第3節　仕事と報酬の幸福度指標 　第4節　仕事と報酬の平均的傾向 　第5節　仕事と報酬の人口集団間の格差 　第6節　統計上の今後の課題 　第7節　結び 第4章　住居 　第1節　幸福であるために住居が重要なのはなぜか 　第2節　住居の評価 　第3節　住居の幸福度指標 　第4節　住居の平均的傾向 　第5節　住居の人口集団間の格差 　第6節　統計上の今後の課題 　第7節　結び 第5章　健康状態 　第1節　幸福であるために健康が重要なのはなぜか 　第2節　健康状態の評価 　第3節　健康状態の幸福度指標 　第4節　健康状態の平均的傾向 　第5節　健康状態の人口集団間の格差 　第6節　統計上の今後の課題 　第7節　結び 第6章　ワーク・ライフ・バランス 　第1節　幸福であるためにワーク・ライフ・バランスが重要なのはなぜか 　第2節　ワーク・ライフ・バランスの評価 　第3節　ワーク・ライフ・バランスの幸福度指標 　第4節　ワーク・ライフ・バランスの平均的傾向 　第5節　ワーク・ライフ・バランスの人口集団間の格差 　第6節　統計上の今後の課題 　第7節　結び 第7章　教育と技能 　第1節　幸福であるために教育と技能が重要なのはなぜか 　第2節　教育と技能の評価 　第3節　教育と技能の幸福度指標 　第4節　教育と技能の平均的傾向 　第5節　教育と技能の人口集団間の格差 　第6節　統計上の今後の課題 　第7節　結び 第8章　社会とのつながり 　第1節　幸福であるために社会とのつながりが重要なのはなぜか 　第2節　社会とのつながりの評価 　第3節　社会とのつながりの幸福度指標 　第4節　社会とのつながりの平均的傾向 　第5節　社会とのつながりの人口集団間の格差 　第6節　統計上の今後の課題 　第7節　結び 第9章　市民参加とガバナンス 　第1節　幸福であるために市民参加とガバナンスが重要なのはなぜか 　第2節　市民参加とガバナンスの評価 　第3節　市民参加とガバナンスの幸福度指標 　第4節　市民参加とガバナンスの平均的傾向 　第5節　市民参加とガバナンスの人口集団間の格差 　第6節　統計上の今後の課題 　第7節　結び 　付録9.A　公式の開かれた協議プロセス 第10章　環境の質 　第1節　幸福であるために環境の質が重要なのはなぜか 　第2節　環境の質の評価 　第3節　環境の質の幸福度指標 　第4節　環境の質の平均的傾向 　第5節　環境の質の人口集団間の格差 　第6節　統計上の今後の課題 　第7節　結び 　付録10.A　環境の持続可能性の評価 第11章　生活の安全 　第1節　幸福であるために生活の安全が重要なのはなぜか 　第2節　生活の安全の評価 　第3節　生活の安全の幸福度指標 　第4節　生活の安全の平均的傾向 　第5節　生活の安全の人口集団間の格差 　第6節　統計上の今後の課題 　第7節　結び 第12章　主観的幸福 　第1節　幸福であるために主観的幸福が重要なのはなぜか 　第2節　主観的幸福の評価 　第3節　主観的幸福の幸福度指標 　第4節　主観的幸福の平均的傾向 　第5節　主観的幸福の人口集団間の格差 　第6節　統計上の今後の課題 　第7節　結び コラム・図・表の一覧 ――第1章　概説：幸福度指標の全体像 　コラム1.1　幸福度の測定に関する主な国内的及び国際的イニシアチブ 　コラム1.2　OECDより良い暮らしイニシアチブ 　コラム1.3　GDPは人々の幸福度の指標として正確ではない 　コラム1.4　幸福度の経時的な持続可能性の測定 　コラム1.5　本書における指標の選定 　図1.1　国民純所得と家計調整純可処分所得（実質値） 　図1.2　幸福と社会進歩の測定のための本書の枠組み 　図1.3　「より良い暮らし指標」の国別スコア 　表1.1　ヘッドライン指標でみる幸福度の全体像：OECD加盟国 　表1.A.1　本書に示すヘッドライン指標間の相関関係 ――第2章　所得と資産 　コラム2.1　GDPと家計調整純可処分所得の相違 　コラム2.2　家事労働の非市場的生産を計上することが物質的幸福を向上させる 　コラム2.3　所得格差を拡大させる要因 　図2.1　1人当たり家計調整純可処分所得 　図2.2　1人当たり家計調整純可処分所得の内訳 　図2.3　各種の家計所得指標の実質年間成長率 　図2.4　家計調整純可処分所得のGDPに占める割合 　図2.5　1人当たり家計保有正味金融資産 　図2.6　家計保有正味金融資産の種類別割合 　図2.7　1人当たり家計最終消費支出 　図2.8　非市場サービスを含む家計総消費支出 　図2.9　物質的幸福の主観的評価 　図2.10　所得の不平等を表すジニ指数 　図2.11　市場所得及び可処分所得の格差 　図2.12　所得貧困率 　図2.13　貧困ギャップ 　表2.1　所得と資産の指標の質 　表2.2　所得と資産に関する各指標間の相関関係 ――第3章　仕事と報酬 　コラム3.1　ILOによるディーセント・ワークの定義 　コラム3.2　仕事は貧困リスクに対する最善の予防法か 　コラム3.3　労働者の主観による就業の不安定度：欧州諸国の傾向 　コラム3.4　労働条件に対する主観的満足度：欧州諸国の傾向 　図3.1　就業率 　図3.2　長期失業率 　図3.3　非自発的パートタイム就業 　図3.4　フルタイム就業者の平均年間報酬 　図3.5　臨時・派遣契約の就業者 　図3.6　労働者の主観による就業の不安定度：欧州諸国 　図3.7　就業率の格差（男女別、年齢層別） 　図3.8　長期失業率の格差（男女別、年齢層別） 　図3.9　フルタイム就業者の報酬格差の推移 　図3.10　労働条件に対する主観的満足度：欧州諸国 　表3.1　仕事と報酬の指標の質 　表3.2　労働災害発生率：一部のOECD加盟国 　表3.3　仕事と報酬に関する各指標間の相関関係 ――第4章　住居 　コラム4.1　ホームレス状態の評価の困難さ 　コラム4.2　住居の過密状態の測定：欧州諸国 　コラム4.3　その他の基本的な住居の不備：欧州諸国 　コラム4.4　劣悪な住居が子どもに及ぼす影響 　コラム4.5　住居に対する満足度に影響する要因 　図4.1　1人当たり部屋数 　図4.2　過密居住率：欧州諸国 　図4.3　住居費の過剰負担率：欧州諸国 　図4.4　基本的衛生設備の欠如 　図4.5　その他の基本的な住居の不備：欧州諸国 　図4.6　住居に対する満足度 　図4.7　過密住居で暮らす子ども 　図4.8　住居費の過剰負担率（所得五分位階級別）：欧州諸国 　表4.1　住居の指標の質 　表4.2　住居費の過剰負担率（住居の所有状況別）：欧州諸国 　表4.3　住居に関する各指標間の相関関係 　表4.4　基本的衛生設備の欠如（年齢層別）：欧州諸国 　表4.5　住居に対する満足度の決定要因 ――第5章　健康状態 　コラム5.1　保健医療統計の枠組み：国連統計委員会の測定基準 　コラム5.2　平均余命の延びには多くの要因が関わっている 　コラム5.3　精神疾患の有病割合と重症度の測定 　コラム5.4　健康状態の集約指標 　図5.1　出生時平均余命 　図5.2　乳児死亡率 　図5.3　出生時平均余命、1人当たりGDP、1人当たり保健医療支出 　図5.4　自己報告による健康状態 　図5.5　自己報告による長期的疾患：欧州諸国 　図5.6　自己報告による日常生活の制限：欧州諸国 　図5.7　成人の肥満 　図5.8　自己報告による健康状態（所得五分位階級別） 　図5.9　平均余命（学歴別）：一部の欧州諸国 　表5.1　健康状態の指標の質 　表5.2　健康状態の変化に対する主要説明変数の寄与度 　表5.3　健康状態に関する各指標間の相関関係 　表5.4　精神疾患の有病割合と重症度 ――第6章　ワーク・ライフ・バランス 　コラム6.1　生活時間調査：調査方法の問題点 　コラム6.2　労働時間の主な決定要因 　コラム6.3　この50年間における生活時間とレジャー時間の変化 　コラム6.4　母親の就業率を左右する要因 　図6.1　長時間労働 　図6.2　レジャーとパーソナルケアの時間 　図6.3　通勤時間 　図6.4　仕事と生活の時間配分への満足度：欧州諸国 　図6.5　学齢期の子どもを持つ母親の就業率 　図6.6　本業の労働時間（男女別） 　図6.7　レジャー時間（男女別） 　図6.8　学齢期の子どもを持つ母親の就業率（学歴別）：欧州諸国 　図6.9　仕事と生活の時間配分への満足度（同居する子どもの人数別）：欧州諸国 　表6.1　ワーク・ライフ・バランスの指標の質 　表6.2　ワーク・ライフ・バランスに関する各指標間の相関関係 ――第7章　教育と技能 　コラム7.1　技能によるイノベーションと経済成長の促進：OECDの「イノベーション戦略」と「技能戦略」 　コラム7.2　学歴水準に影響を及ぼす要因 　コラム7.3　優れた生涯学習制度の特徴 　コラム7.4　生徒の読解力の決定要因 　コラム7.5　OECD「教育と社会進歩」プロジェクト 　コラム7.6　幼児期の発達指標：「カナダ幼児期発達評価基準」と「オーストラリア幼児期発達指標」 　コラム7.7　OECD人的資本プロジェクト 　図7.1　後期中等教育以上の学歴 　図7.2　高等教育の学歴 　図7.3　予想教育年数 　図7.4　生涯学習（フォーマル教育及びノンフォーマル教育） 　図7.5　生徒の認知能力（15歳児の読解力） 　図7.6　生徒の市民的技能 　図7.7　後期中等教育以上の学歴（年齢層別） 　図7.8　後期中等教育以上の学歴（男女別） 　図7.9　生徒の読解力に対する社会経済的背景の影響 　図7.10　生徒の読解力の男女差 　図7.11　生徒の読解力に関する移民背景の影響 　表7.1　教育と技能の指標の質 　表7.2　教育と技能に関する各指標間の相関関係 ――第8章　社会とのつながり 　コラム8.1　社会関係資本 　コラム8.2　社会とのつながりを左右する要因 　図8.1　社会的ネットワークによる支援 　図8.2　社会との接触頻度：一部のOECD加盟国 　図8.3　ボランティア活動の時間 　図8.4　他者への信頼 　図8.5　社会的ネットワークによる支援（男女別、年齢別、学歴別、所得五分位階級別） 　図8.6　他者への信頼（男女別、年齢別、学歴別、所得五分位階級別） 　図8.7　ボランティア活動の時間（年齢別、男女別） 　表8.1　社会とのつながりの指標の質 　表8.2　社会とのつながりに関する各指標間の相関関係 　表8.3　社会との接触頻度（男女別、年齢別、貧困状況別）：欧州諸国 ――第9章　市民参加とガバナンス 　コラム9.1　選挙制度の制度上の特徴が投票率に与える影響 　コラム9.2　公式の開かれた協議プロセスの特徴 　コラム9.3　公共機関に対する信頼の重要性と腐敗の認識 　図9.1　公共機関に対する信頼と政府が腐敗しているという認識との相関関係 　図9.2　投票率 　図9.3　投票以外の政治活動への参加：欧州諸国 　図9.4　法規制定に関する協議 　図9.5　公共機関に対する信頼 　表9.1　市民参加とガバナンスの指標の質 　表9.2　投票以外の政治活動への参加（政治活動別）：欧州諸国 　表9.3　市民参加とガバナンスに関する各指標間の相関関係 　表9.4　投票率（男女別、年齢別、学歴別、就業状況別、所得五分位階級別） 　表9.5　公共機関に対する信頼（男女別、年齢別、学歴別、就業状況別、所得五分位階級別） 　表9.A.1　法規制定に関する協議の複合指標 ――第10章　環境の質 　コラム10.1　大気汚染の健康への影響 　コラム10.2　大気汚染の要因 　コラム10.3　環境起因の疾病負荷の要因 　コラム10.4　基本的な環境サービスへのアクセス 　コラム10.5　大気汚染による子どもの健康への影響 　図10.1　大気質 　図10.2　地域別の大気質 　図10.3　環境起因の疾病負荷 　図10.4　環境起因の疾病負荷と1人当たりGDPとの関連 　図10.5　居住地域の環境の質に対する満足度（大気質） 　図10.6　居住地域の環境の質に対する満足度（水質） 　図10.7　緑空間へのアクセス：欧州諸国 　図10.8　飲料水と衛生設備の利用 　図10.9　各種下水処理システムの利用 　図10.A.1　二酸化炭素排出量（生産ベースと需要ベース） 　図10.A.2　森林資源利用の集約度 　図10.A.3　余剰窒素集約度 　図10.A.4　淡水取水量（OECD加盟国における変化） 　表10.1　環境指標の質 　表10.2　環境の質に関する各指標間の相関関係 　表10.3　環境の質に対する満足度の決定要因 　表10.A.1　農地利用（2030年までの変化） ――第11章　生活の安全 　コラム11.1　犯罪統計上の「暗数」 　コラム11.2　児童虐待がもたらすもの 　コラム11.3　自己報告による犯罪被害の指標は、犯罪への恐怖を反映しているか 　コラム11.4　配偶者や恋人による暴力 　コラム11.5　暴行被害と安全感の決定要因 　図11.1　殺人率（故意の殺人） 　図11.2　自己報告による犯罪被害（暴行または路上強盗） 　図11.3　子どもに対する暴力（ネグレクト・不当な扱い・身体的暴行による死亡率） 　図11.4　安全感 　図11.5　自己報告による犯罪被害と安全感の変化の傾向 　図11.6　殺人率（性別、年齢別） 　図11.7　現在または以前の配偶者や恋人による身体的または性的暴力 　表11.1　生活の安全の指標の質 　表11.2　生活の安全に関する各指標間の相関関係 　表11.3　自己報告による犯罪被害と安全感の決定要因 ――第12章　主観的幸福 　コラム12.1　主観的幸福の測定は本当に可能なのか 　コラム12.2　イースターリンのパラドックス 　コラム12.3　生活満足度の決定因子 　図12.1　生活満足度 　図12.2　生活満足度の変化：一部のOECD加盟国 　図12.3　優位な感情 　図12.4　生活満足度と1人当たりGDPの相関関係 　図12.5　生活満足度の分布と格差 　図12.6　生活満足度と優位な感情の男女差 　図12.7　生活満足度の格差（学歴別） 　表12.1　主観的幸福の指標の質 　表12.2　生活満足度の決定因子：OECD加盟国