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世界に学ぶ地域自治～コミュニティ再生のしくみと実践～
大内 田鶴子,
鯵坂 学,
玉野 和志,
齊藤 麻人,
小内 純子,
太田 尚孝,
中田 晋自,
荒木 千晴,
細淵 倫子,
陸 麗君,
内田 和浩,
廣田 有里
著
発行年月 |
2021年08月 |
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言語 |
日本語 |
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媒体 |
冊子 |
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ページ数／巻数 |
254p |
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大きさ |
21cm |
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ジャンル |
和書／社会科学／政治学／現代政治・行政学 |
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ISBN |
9784761527846 |
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商品コード |
1033420381 |
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NDC分類 |
318.9 |
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本の性格 |
実務向け |
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新刊案内掲載月 |
2021年09月1週 |
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商品URL
| https://kw.maruzen.co.jp/ims/itemDetail.html?itmCd=1033420381 |
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著者紹介
大内 田鶴子（著者）：江戸川大学名誉教授・博士（社会学）。2000年から2019年まで江戸川大学に勤務。総務省消防庁消防大学校消防研究センター研究評価委員、千代田区コミュニティ活性化検討委員会座長などを務める。著書に『コミュニティ・ガバナンス』（2006年、ぎょうせい）など。
鯵坂 学（著者）：同志社大学社会学部名誉教授。大阪市立大学大学院博士課程退学、博士（文学）。専門は都市社会学・地域社会学。著書に『都市移住者の社会学的研究』（2009年、法律文化社）、『さまよえる大都市：大阪』（共編著、2019年、東信堂）など。
玉野 和志（著者）：東京都立大学人文科学研究科教授。東京都立大学人文学部卒業、東京大学大学院社会学研究科博士課程中退、博士（社会学）。著書ならびに編著として『東京のローカル・コミュニティ』（2005年、東京大学出版会）、『都市社会学を学ぶ人のために』（2020年、世界思想社）など。
齊藤 麻人（著者）：横浜国立大学都市イノベーション研究院教授。ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）地理環境学大学院修了（PhD）。専門は都市社会学、都市政策学。シンガポール国立大学を経て、2013年より現職。著書に『Locating Neoliberalism in East Asia』 （共編著、2011年、Blackwell）など。
小内 純子（著者）：札幌学院大学法学部教授。専門分野は地域社会学、地域メディア論。著書に『スウェーデン北部の住民組織と地域再生』（共編、2012年、東信堂）、『協働型集落活動の現状と展望 年報 村落社会研究第53集』（編、2017年、農山漁村文化協会）、『北海道農村社会のゆくえ』（共編、2019年、農林統計協会）。
太田 尚孝（著者）：兵庫県立大学環境人間学部准教授。筑波大学大学院システム情報工学研究科博士後期課程修了、博士（工学）。専門は、日独の都市計画・まちづくり。福山市立大学都市経営学部准教授を経て、2017年より現職。著書に『ドイツの空き家問題と都市・住宅政策』（共著、2018年、日本都市センター）など。
中田 晋自（著者）：愛知県立大学外国語学部教授（政治学）。立命館大学大学院法学研究科博士後期課程単位取得満期退学。博士（法学）。著書に『フランス地域民主主義の政治論』（2005年、御茶の水書房）、『市民社会を鍛える政治の模索』（2015年、御茶の水書房）など。
荒木 千晴（著者）：公益社団法人日本社会福祉士会企画グループ課長。法政大学大学院政治学研究科博士後期課程修了、社会福祉士、博士（政治学）。著書に『コミュニティの自治 自治体内分権と協働の国際比較』（共著、2009年、日本評論社）など。
細淵 倫子（著者）：立教大学グローバル都市研究所 研究員、京都大学東南アジア地域研究研究所 連携研究員、総合地球環境学研究所 共同研究員。著書に『Land Tenure on Peatland: A Source of Insecurity and Degradation in Riau』（共著、2021年、Springer Singapore）など。
陸 麗君（著者）：福岡県立大学人間社会学部准教授。一橋大学大学院社会学研究科博士後期課程修了、博士（社会学）。専門は都市社会学、移民研究。著書に『さまよえる大都市・大阪―「都心回帰」とコミュニティー』（共著、2019年、東信堂）など。
内田 和浩（著者）：北海学園大学教授。中央大学文学部（社会学専攻）卒。相模原市教育委員会社会教育主事を経て、北海道大学大学院教育学研究科博士課程単位取得退学、博士（教育学）。北星学園女子短期大学助教授、北海道教育大学教授を経て、2008年より現職。
廣田 有里（著者）：江戸川大学教授。早稲田大学人間科学研究科卒業。IT企業でシステム構築を行った後、江戸川大学にて業務知識を生かした実践的なシステム構築やプログラミングの教育を行っている。近年は、地域コミュニティの活動に関わり、地域でのITの利活用を検討している。
内容
災害や高齢化等の地域課題に対応する主体として地域自治組織への期待が高まっている。家族・社会・経済状況の変化や移民の流入になどによって多様化する地域をどう再編し、安定的・開放的な近隣自治組織をどうつくるか。世界各国の事例から、日本における地域コミュニティづくりのヒントと可能性を伝える。
