内容

目次

改訂第3版の発刊にあたって 改訂第3版の編集にあたって 「作業治療学3発達障害」の編集にあたって 編集者・執筆者一覧 第1章　発達障害に対する作業療法の理念と役割（田村良子） 　I．人間発達の過程と発達課題 　　1．人間発達の捉え方 　　2．発達理論 　　　2-1　Gesell－発達基準の研究 　　　2-2　Piaget－知的発達の研究 　　　2-3　Erikson－心理社会的発達の研究 　　3．発達課題 　II．生活機能の捉え方 　　1．作業の遂行課題と遂行要素との関係 　　2．個人－環境の分析 　　3．ICFによる分析 　III．発達障害とは 　IV．作業療法の対象となる疾患・障害 　V．治療の基本理念 　　1．子どもの生活機能の改善を目的とする 　　2．子どもと家族の生活を支援する 　　3．子どもを取り巻く社会的環境へ働きかける 　VI．代表的な治療理論 　　1．神経発達学的治療理論 　　2．感覚統合理論 　　3．応用行動分析理論 　VII．作業療法士の役割と実施形態 　　1．療育と作業療法 　　2．療育の変化と作業療法士の役割変化 　　3．作業療法士の役割 　　　3-1　直接的働きかけ 　　　3-2　両親，家族，地域・学校教育への働きかけ 　　　3-3　他職種との連携およびコンサルテーション的役割 　　4．実施場所と形態 　　　4-1　実施場所 　　　4-2　実施形態 第2章　評価・治療および援助の実践過程（田村良子） 　I．評価の目的と過程 　　1．評価の目的 　　2．評価の過程 　　　2-1　基礎情報の収集 　　　2-2　面接 　　　2-3　観察 　　　2-4　検査・測定 　　　2-5　生活環境の調査 　　3．評価結果の統合と解釈 　II．作業療法計画の立案 　　1．作業療法目標 　　2．作業療法プログラム 　III．治療・援助方法 　　1．機能改善 　　2．機能代償 　　　2-1　福祉用具の適応・改良，自助具の作製，用具の改良 　　　2-2　代償動作あるいは代替法の指導 　　3．環境調整 　　　3-1　人的環境 　　　3-2　物理的環境 　　　3-3　社会的環境 　IV．記録 　V．効果判定 　　1．効果判定の目的 　　2．効果判定の方法 　VI．フォローアップ 第3章　発達過程の基礎知識と治療への応用（田村良子） 　I．心身機能の発達 　　1．運動機能 　　　1-1　感覚機能の重要性 　　　1-2　屈曲筋緊張・正中位筋群の発達の重要性 　　　1-3　粗大運動発達と微細運動発達の関連性 　　2．上肢機能 　　3．視覚機能 　　4．感覚統合機能 　　　4-1　運動機能から行為機能への発達 　　　4-2　認知機能の発達 　　　4-3　心理・社会機能の発達 　　5．心理・社会機能 　　　5-1　愛着関係の形成 　　　5-2　母親を安心基地とした探索活動 　　　5-3　母親との愛着をもとにした集団関係の発達 　II．活動・参加の発達 　　1．日常生活活動 　　　1-1　日常生活活動の発達 　　　1-2　治療への応用 　　2．遊び・余暇活動 　　　2-1　遊びの発達 　　　2-2　治療への応用 　　　2-3　余暇活動の発達と援助 　　3．教育関連活動 　　　3-1　学習レディネスの発達 　　　3-2　治療への応用 　　　3-3　学校生活への援助 　　4．職業関連活動 　　　4-1　職業発達 　　　4-2　治療への応用 第4章　地域における発達支援（保健，医療，福祉，教育領域）（福田恵美子） 　I．地域における作業療法支援の考え方 　　1．発達障害領域における対象児や両親に関する変遷 　　2．作業療法と地域生活支援事業への協力 　　3．作業療法と教育支援事業への協力 　II．地域の療育体制における作業療法士の存在 　III．地域における発達支援の現状と対応 　　1．発達障害作業療法士が活動している領域 　　2．地域療育組織の概略・現状と作業療法の貢献 　　3．作業療法士が所属している通園センターの課題 　　4．地域における発達障害作業療法の提供について 　　5．作業療法と特別支援教育との連携 　　6．地域社会で働く発達障害作業療法士に求められる能力 　IV．地域生活支援における作業療法技術について 　V．地域生活支援を実施している施設に求められている内容と連携 　VI．事例 　　1．作業療法士が教育機関の問題に対応したAちゃん 　VII．これからの作業療法に求められること 第5章　疾患・障害別作業療法の実際 　I．脳性麻痺（辻　薫） 　　1．障害の特性 　　　1-1　症候群としての脳性麻痺 　　　1-2　脳性麻痺の分類 　　　1-3　脳性麻痺の発生原因と臨床像 　　　1-4　障害の発達的変化 　　2．治療原則 　　　2-1　医学的治療との連携 　　　2-2　生活支援としての作業療法 　　　2-3　感覚情報処理過程と適応反応への援助 　　　2-4　運動企画能力を育てる 　　3．作業療法の実際：幼児期事例 　　　3-1　作業療法評価 　　　3-2　作業療法評価の統合と解釈 　　　3-3　作業療法目標 　　　3-4　治療プログラム 　　　3-5　まとめ 　II．重症心身障害（浅生弘美） 　　1．障害の特性 　　　1-1　どのような人たちなのか 　　2．治療原則 　　　2-1　作業療法の目指すもの 　　　2-2　理解するために評価する 　　　2-3　作業療法アプローチ 　　3．作業療法の実際 　　　3-1　事例1 　　　3-2　事例2 　　　3-3　事例3 　III．神経筋疾患（黒澤淳二） 　　1．障害の特性 　　2．治療原則 　　　2-1　評価 　　　2-2　治療の目的 　　　2-3　治療上の注意事項 　　　2-4　乳幼児期および学童期頃の作業療法支援 　　　2-5　思春期，ターミナル期へ向けての支援 　　3．作業療法の実際 　　　3-1　事例 　IV．骨疾患（骨形成不全）（黒澤淳二） 　　1．障害の特性 　　2．治療原則 　　　2-1　治療の目的 　　　2-2　時期に応じた作業療法 　　3．作業療法の実際 　　　3-1　事例A 　　　3-2　事例B 　V．学習障害，注意欠陥多動性障害，広汎性発達障害等（土田玲子） 　　1．障害の特性 　　　1-1　広い意味での発達障害と医学的診断基準としての発達障害 　　　1-2　日本の法律用語としての発達障害 　　　1-3　　適応障害の背景としての発達障害 　　　1-4　学習障害（Learning Disabilities, Learning Disorders, Learning Differences；LD）の特性 　　　1-5　注意欠陥多動性障害（Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder；ADHD）の特性 　　　1-6　広汎性発達障害（Pervasive Developmental Disorders；PDD）の特性 　　2．作業療法士の役割と支援の目的 　　　2-1　作業療法介入の手順 　　3．作業療法の実際 　　　3-1　事例A君：中学校通常学級在籍 　　　3-2　事例B君：小学校通常学級在籍 　　　3-3　事例C君：小学校情緒障害学級在籍 　VI．知的障害（辛島千恵子） 　　1．知的障害の特性 　　　1-1　呼称の変遷と定義 　　　1-2　障害の特性 　　　1-3　診断別の特性 　　2．治療原則 　　　2-1　動因を育む 　　　2-2　地域の中での育ちを支援する 　　　2-3　作業療法計画（手段と方法） 　　3．作業療法の実際 　　　3-1　事例A 　　　3-2　事例B 　VII．その他（感覚障害，内部障害，情緒障害）（竹内華子） 　　1．感覚障害 　　　1-1　視覚障害 　　　1-2　聴覚障害 　　2．内部障害 　　　2-1　早期産児 　　　2-2　先天異常 　　　2-3　循環器疾患 　　　2-4　腫瘍性疾患（終末期） 　　3．情緒障害 　　　3-1　情緒障害の定義 　　　3-2　評価 　　　3-3　治療原則 　　　3-4　事例 第6章　発達障害に関わる支援制度（永井洋一） 　I．児童福祉に関連する法律と諸制度 　　1．療育の基本としての児童福祉法 　　2．児童福祉法の概要 　　3．その他の児童福祉関連法規 　　　3-1　児童扶養手当法（昭和36（1961）年制定） 　　　3-2　特別児童扶養手当等の支給に関する法律（昭和39（1964）年制定） 　　　3-3　母子保健法（昭和40（1965）年制定） 　　4．児童福祉の実施と行政機関 　　　4-1　児童相談所 　　　4-2　福祉事務所 　　　4-3　保健所 　　5．上記以外の障害児福祉施策 　　　5-1　乳幼児健診 　　　5-2　育成医療 　　　5-3　通園施設における療育 　　　5-4　補装具等の交付・修理 　　　5-5　日常生活用具の給付・貸与 　　　5-6　税制面での優遇 　　　5-7　特別支援教育就学奨励費 　　　5-8　発達障害児に提供される行政サービス 　　6．障害者自立支援法 　II．特別支援教育制度 　　1．特別支援教育とは 　　2．特別支援教育の特徴 　　　2-1　個別教育支援計画（Individual Educational Program；IEP） 　　　2-2　特別支援教育コーディネーターの選出 　　　2-3　特別支援連携協議会の設置 　　3．特別支援教育制度における作業療法士の役割 　III．発達障害者支援法 　　1．背景 　　2．法の趣旨 　　3．法の概要 　　　3-1　定義 　　　3-2　国および地方公共団体の責務 　　　3-3　関係機関の連携について 　　　3-4　国民および保健医療従事者の責務について 　　　3-5　早期発見・早期支援について 　　　3-6　保育，放課後児童健全育成事業（いわゆる「学童保育」）の利用および地域での生活支援について 　　　3-7　教育について 　　　3-8　就労支援について 　　　3-9　権利擁護について 　　　3-10　発達障害者の家族支援について 　　　3-11　発達障害者支援センターについて 　　　3-12　専門的な医療機関ならびに専門的知識を有する人材の確保等について 　　　3-13　調査研究について 　　4．今後の動向について キーワード説明 索引