30年近くにわたって、英語は多国籍な組織において通用する公用語でしたが、企業の言語戦略とグローバリゼーションにおける言語戦略の重要性に関する研究は多くありません。本書の著者であるTsedal Neeleyは、ある一つの企業（巨大企業である楽天）に注目し、英語の社内公用語化からの5年間について詳細な分析を行いました。著者は、英語公用語化の内幕として、グローバル企業の社員が個々の言語や文化を伝え合い、お互い協力し合う方法に言語がどのような影響を与えるかについて研究しています。
楽天のブラジルやフランス、ドイツ、インドネシア、日本、台湾、タイ、アメリカのオフィスで実施された650件のインタビューにより、著者は、企業の公用語の効果として、全社員がある種の海外駐在員（母語や自国の文化から離れた人々）になることを主張しています。楽天に制限なく調査に入ることで、著者は3つに区別される社会集団を明らかにしました。自国に住んでいるものの職場において母語の使用をあきらめなくてはならなくなった「言語的海外駐在員」。公用語は母国語だが、言語の壁が取り除かれ、より簡単に伝えられるようになった組織の価値観に苦労している「文化的海外駐在員」。そして、公用語が母国語ではなく組織文化においても自国の文化ではない「言語的・文化的海外駐在員」は、驚くことに言語の変化に一番簡単に適応します。著者はまた、言語が思いがけず見知らぬ文化への掛け橋となること、さらに言語や文化の問題に直面したすべてのグローバル企業には、それぞれ学ぶべき教訓があることを示しています。
本書は、ある多国籍企業による言語の戦略的使用を検討することで、グローバリゼーションがもたらす好機を上手に利用するために、全ての企業が言語を効果的に扱う方法を明示しています。