・災害対応のために母親の健康を前もって管理する重要性を、超高齢社会かつ地震活動が活発な国である日本を証拠として強調しています。
・日本での災害対応から、出産可能年齢の女性が健康管理制度においていかに十分な注意が払われてこなかったかを明らかにしています。
・災害が国民に及ぼす影響を示しています。これは、世界中のその他地域での非常時対策に関連する情報です。
本書は、日本社会が絶えず直面する自然災害の余波による胎児と新生児の死亡という甚大な影響に対して洞察を提供しています。最初に、2011年の東日本大震災が若者の感じ方と出産への態度にもたらした影響を明らかにしており、非常時の妊婦管理への取組みが日本のどの地方自治体でも構築されていないことを示しています。被災地の周辺地域における出生に関する研究を続ける中で、著者は、災害対応において出産のために入院する前に母子のケアを行うチームの重要性を強調しており、また、日本のような超高齢社会において、周産期ケアが高齢者医療より重視されていないという健康管理における不平等に焦点を当てています。
出産前と出産後のケアに関する特別な研究課題を設定したうえで、著者は、被災地においてどれだけコミュニティが母子保健の準備をしていたかが、人口の変化に与えた影響について調査を実施しました。
本書は、急速な人口減少と母子保健のための防災管理制度との関連性や、文化、ジェンダーバイアス、家風といった事柄からの影響に関心がある研究者にとって有益な資料集です。