本書は、日本企業では入手困難な独自の国際投資家調査を質的根拠に、日本の上場企業が低評価である根本的原因を提示した初の書籍である。

また、日本のコーポレートガバナンスと価値創造との間に正の相関関係があることを示す、回帰分析を用いた実証研究も量的根拠として収載。ROE（株主資本利益率）8％ガイダンスを提言した伊藤レポートの理論的根拠、日本企業が保有する約50％割引された現金の評価、企業価値とROE、価値創造の重要な業績評価指標としてのエクイティ・スプレッド、最適資本構成に基づく最適配当政策、価値創造投資基準に対するリスク調整後のハードルレート、環境・社会・ガバナンスとエクイティ・スプレッドとの同期化について解説。関連する統計、株主の声の根拠、事例研究、実証研究を用いた本書は、価値創造に関連する日本の問題の質的・量的根拠や強力な処方箋を求める読者に強く勧める一冊である。


"国際統合報告評議会（IIRC）が定義した非金融資本と企業価値との関係を実証し、アベノミクスのコーポレートガバナンス改革により、日本における企業価値を引き出す説得力のある方法を提示してくれる必携の一冊！"
- Richard S. Howitt, Chief Executive Officer, International Integrated Reporting Council (IIRC)

"本書は管理会計の見地から価値創造の標準として、IMAが定義した「エクイティ・スプレッド」に加え、「無形の力」などの新興課題にも取り組んでいる。財務会計の専門家に強く勧める一冊。"
-Jeffrey C. Thomson, CMA, CAE. President and CEO, Institute of Management Accountants (IMA)