ホーム > 商品詳細

丸善のおすすめ度

学校統廃合を超えて~持続可能な学校と地域づくり~

山本由美, 平岡和久, 中林 浩, 渡辺繁博, 有原陽子, 坂野光雄, 石山雄貴, 田開寛太郎  著

在庫状況 有り  お届け予定日 3~4日  数量 冊 
価格 \2,750(税込)         

発行年月 2022年07月
出版社/提供元
言語 日本語
媒体 冊子
ページ数/巻数 236p
大きさ 21cm
ジャンル 和書/社会科学/教育学/教育システム・教育行政
ISBN 9784880377445
商品コード 1034847421
NDC分類 373.2
基本件名 教育行政
本の性格 実務向け
新刊案内掲載月 2022年09月2週
商品URL
参照
https://kw.maruzen.co.jp/ims/itemDetail.html?itmCd=1034847421

著者紹介

山本由美(著者):横浜国立大学教育学部教育学科、東京大学大学院教育学研究科教育行政学専攻修士課程
を経て、同博士課程満期退学。2010 年度から和光大学の教員を経て、現在、和光大学人
間学部教授。東京自治問題研究所理事長。専門は教育行政学、教育制度論。
著書等 『小中一貫教育の実証的検証――心理学による子ども意識調査と教育学による
一貫校分析』花伝社、2021 年、『「学び」をとめない自治体の教育行政 コロナと自治体 
5』(編著)自治体研究社、2021 年、など。
平岡和久(著者):平岡和久(ひらおか・かずひさ)
1993 年大阪市立大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得退学。高知短期大学助教
授、高知大学助教授・教授を経て、2006 年4 月から立命館大学政策科学部教授。自治体
問題研究所副理事長。専門は財政学、地方財政論。
著書等 『新型コロナウイルス感染症と自治体の攻防 コロナと自治体 1』(編著)自治
体研究社、2021 年、『新型コロナ対策と自治体財政――緊急アンケートから考える』(共
著)自治体研究社、2020 年、など。
中林 浩(著者):京都市域などの景観問題や観光問題、また都市計画史研究に取り組む。京都大学大学院
博士課程修了、博士(工学)。神戸松蔭女子学院大学元教授・自治体問題研究所理事。
著書等 NPO 西山文庫編『西山夘三の住宅・都市論』(共著)日本経済評論社、2007 年、
「普通の景観考」『建築とまちづくり』新建築家技術者集団、2019 年12 月号まで24 回連
載。「小学校統廃合の地域生活にもたらす問題」『住民と自治』2017 年11 月号、自治体
問題研究所、など。
渡辺繁博(著者):1950 年山梨県生まれ。1973 年上尾市役所入庁、都市計画課、広聴企画課、自治振興課、
広報課、社会福祉課、障害福祉課等に勤務。2010 年3 月に定年退職して以降埼玉自治体
問題研究所事務局長。
著書等 「埼玉に見る学校統廃合の現段階と市民の運動」『住民と自治』2022 年2 月号、
自治体問題研究所、「県下に広がる学校統廃合計画の問題点」『さいたまの教育と文化』
97 号、さいたま教育文化研究所、など。
有原陽子(著者):1974 年、神奈川県横浜市生まれ。美術大学卒業後、広告業界でデザイナーとして都心で
働く。2004 年、高知県幡多郡西土佐村(当時)へ夫婦で移住。移住半年後に四万十川氾
濫の水害に遭い、四万十川の特性を経験。西土佐の保育所、学校統合により、保・小・
中が揃っている現下田地域で永住を決意。2018 年「下田地区の学校を残す会(事務局
のち代表)」保護者として取り組む。2022 年3 月「下田地域の明るい未来を願う会(代
表)」四万十市民として住民運動に取り組む。現在、小中学生3 人の母親。
坂野光雄(著者):立命館大学法学部卒。㈱エクセディ勤務。元交野市会議員。環境・教育・暮らし・福祉
の充実のための市民運動等に取り組む。交野市一中校区の施設一体型小中一貫校設置の
賛否を問う住民投票を成功させる会事務局。
著書等 「施設一体型小中一貫校の設置の賛否を問う住民投票条例の直接請求へ」『おお
さかの住民と自治』2021 年5 月特集号、大阪自治体問題研究所。
石山雄貴(著者):2016 年度東京農工大学大学院連合農学研究科農林共生社会科学専攻修了。博士(学術)。
現在、鳥取大学地域学部講師。専門は、地方自治、地方財政、環境教育、社会教育。
著書等 『五訂版 習うより慣れろの市町村財政分析―基礎からステップアップまで―』
(共著)自治体研究社、2021 年、『財政状況資料集から読み解くわがまちの財政』(共著)
自治体研究社、2019 年、など。
田開寛太郎(著者):2017 年度東京農工大学大学院連合農学研究科農林共生社会科学専攻修了。博士(農学)。
現在、松本大学総合経営学部観光ホスピタリティ学科講師。専門は、環境教育、自然共
生システム、環境配慮型社会、観光産業。
著書等 『動物園・水族館―新型コロナによって見直される役割学校一斉休校は正しかっ
たのか? 検証・新型コロナと教育』(共著)筑波書房、2021 年、『図書館における「学
習へのフリーアクセス」と無料原則 日本の社会教育』(共著)東洋館出版、2020 年、な
ど。

内容

身近な学校の統廃合が止まらない。子どもの成長、発達はどうなってしまうのか。そして、地域社会に未来はあるのか。公共施設の再編政策と財政誘導で、学校の統廃合が強引に進められている。そこでは、子どもの成長や地域の未来など置いてきぼりのままだ。効率と産業化を追求するこの事実を批判的に検証し、子ども、学校、地域を守ろうとする各地の取り組みを紹介する。

目次

カート

カートに商品は入っていません。