来年創立50周年を迎える(財)社会経済生産性本部（旧日本生産性本部）は、その当時国際的な運動となっていた生産性向上をテーマに、昭和30年から12年間に亘り約500組の視察団を結成し,　米国を中心に様々な現地調査を実施、その報告書170点を作成している。視察団は経営者・技術者・大学教授・労働団体代表者らから構成されているが、トップマネジメントの視察団名簿を見れば、石坂泰三,　藤井丙午らの名前も見られる。90年代後半以降の国際経営史学会では生産性問題が常に主要テーマとして取り上げられており、わが国でも生産性問題は将にこれからのテーマとして注視されており、先取りした資料出版といえる。