日高洋祐（著者）：MaaS Tech Japan 代表取締役 2005年、鉄道会社に入社。ICTを活用したスマートフォンアプリの開発や公共交通連携プロジェクト、モビリティ戦略策定などの業務に従事。14年、東京大学学際情報学府博士課程において、日本版MaaSの社会実装に向けて国内外の調査や実証実験の実施により、MaaSの社会実装に資する提言をまとめる。現在は、MaaS Tech Japanを立ち上げ、MaaSプラットフォーム事業などを行う。国内外のMaaSプレーヤーと積極的に交流し、日本国内での価値あるMaaSの実現を目指す
牧村和彦（著者）：計量計画研究所 理事 兼 研究本部企画戦略部長 1990年、一般財団法人計量計画研究所（ IBS）入所。モビリティ・デザイナー。東京大学博士（工学）。筑波大学客員教授、神戸大学客員教授他。都市・交通のシンクタンクに従事し、将来の交通社会を描くスペシャリストとして活動。代表的な著書に、『バスがまちを変えていく～ BRTの導入計画作法』（IBS出版）、『交通まちづくり～地方都市からの挑戦』（共著、鹿島出版）、『モビリティをマネジメントする』（共著、学芸出版社）、『2050年自動車はこうなる』（共著、自動車技術会）など多数
井上岳一（著者）：日本総合研究所 創発戦略センター シニアスペシャリスト 1994年、東京大学農学部卒業。農林水産省林野庁、Cassina IXCを経て、2003年に日本総合研究所に入社。Yale大学修士（経済学）。南相馬市復興アドバイザー。森のように多様で持続可能な社会システムのデザインを目指し、インキュベーション活動に従事。現在の注力テーマは、地域を持続可能にする「ローカルMaaS」のエコシステム構築。著書に『日本列島回復論』（新潮選書）、共著書に『AI自治体』（学陽書房）、『公共IoT』（日刊工業新聞社）などがある
井上佳三（著者）：自動車新聞社 代表取締役 兼 LIGARE編集長 2007年、自動車新聞社入社。立命館大学OIC総合研究機構客員研究員。モビリティサービスの専門誌「LIGARE」（リガーレ）を立ち上げ、移動の質の向上がQOLの向上につながることをモットーに数多くのモビリティを取材。18年からはLIGARE.Newsを立ち上げ、「ひと・まち・モビリティ」に関わるニュースを配信している。15年には立命館大学でFuture Mobility研究会に参画し、豊かなモビリティ社会実現を目指す。モビリティサービスやまちづくりの調査・企画・開発のサポートを行うAMANEを設立

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ベストセラー！待望の続編
「100年に一度」のモビリティ革命
MaaSの知りたい疑問にすべて答える！

日本から始まる「移動と都市の未来」を徹底解説
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　トヨタ自動車、ホンダ、JR東日本、東急、小田急電鉄、JR西日本、近畿日本鉄道など、自動車・交通業界のあらゆる有力企業が、成長戦略の「一丁目一番地」として取り組むモビリティ革命「MaaS（Mobility as a Service、マース）」。日本政府も国家のフラッグシッププロジェクトに掲げ、本格展開への号砲が鳴った！
「100年に一度」のモビリティ革命は、既存のビジネスや人々の暮らしにどのような変化をもたらすのか？　人口減少、超高齢化、都市の渋滞、地方の過疎化など、課題山積のニッポンで、社会課題に寄りそいながら、持続可能なビジネスモデルを築くにはどうするべきなのか？

　その答えは、全く新しい2つのMaaSコンセプトにあった！
MaaS社会実装の第一線で活躍する筆者らが本書で提案するのは、モビリティサービス自体の深化・進化を目指す「Deep MaaS」と、異業種連携による新たな価値創造を志向する「Beyond MaaS」の世界。交通版デジタルプラットフォームを土台にした、この2つの方向性から生まれる新しいビジネスの先に見えてくるのは、都市のDX（デジタルトランスフォーメーション）、スマートシティの具体像だ。
　
なぜ、トヨタは未来都市「Woven City（ウーブン・シティ）」を創るのか？

　なぜ、ソニーも三井不動産もセブン＆アイも三菱商事も、
異業種が次々とモビリティ分野に乗り出しているのか？

　マイカーいらずの「サブスクMaaS付きマンション」から、地域の「モビリティハブ化」するスーパーマーケット、病院の待ち時間をなくす「診察予約付き配車サービス」、広告連動の「0円モビリティサービス」まで･･････。全15業種・キーワード×MaaSでつくる新ビジネスアイデアを徹底解説しながら、モビリティ起点でアップデートされる未来都市の姿と、それを実現するための3つの視点を提案する。
MaaSからスマートシティへと続く世界の一大潮流を捉え、「次の100年」を日本発のビジネスモデルで豊かにするべく、全産業のビジネスパーソンに向けた必読書。