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社員がメンタル不調になる前に~会社の責任?それとも…?~

藤田 康男  著

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価格 \1,870(税込)         

発行年月 2024年06月
出版社/提供元
言語 日本語
媒体 冊子
ページ数/巻数 204p
大きさ 19cm
ジャンル 和書/社会科学/経営学/人事管理
ISBN 9784800592354
商品コード 1038579555
NDC分類 336.48
基本件名 労働衛生
本の性格 実務向け
新刊案内掲載月 2024年07月4週
商品URL
参照
https://kw.maruzen.co.jp/ims/itemDetail.html?itmCd=1038579555

著者紹介

藤田 康男(著者):医療系事業会社で事業開発、組織マネジメントに従事 。その経験から従業員の成長に課題感を持ち、2021年2月株式会社Smart相談室を設立。これまでのマネジメント経験から、従業員のメンタル不調に関して課題感を持ち、独自の視点から、課題に対するソリューション「Smart相談室」を提供中。 働く人の「モヤモヤ」を解消し、「個人の成長」と「組織の成長」を一致させることで社会に貢献したいと考えている。

内容

日本は精神疾患患者が急増している。
政府もストレスチェックの実施や産業医の専任、健康経営の啓蒙、ハラスメント窓口の設置義務化など、多数の施策を打ち出しているが、リモートワークが増えたことで、残念ながら一層加速しているというのが現状だ。
2017年時点でも日本の精神疾患を有する総患者数は約419.3万人、また経済協力開発機構(OECD)のメンタルヘルスに関する調査では、日本国内でうつ病、うつ状態の人の割合は、2013年の調査では7.9%だったのに対して、2020年には17.3%と、2.2倍に増えている。
企業内では、新型コロナウイルス流行以降、オンライン中心のコミュニケーションの難しさなどから、メンタルヘルス不調は増加傾向にあるという。従業員がある日突然、心の不調を訴え、休職や退職をしてしまうケースは企業にとって大きなマイナス。2022年6月には全ての企業でハラスメント相談窓口の設置が義務化され、また常時50人以上の労働者を持つ事業場は産業医の選任を義務付けられているが、社内に相談窓口を作っても従業員はなかなか相談できない現状も耳にする。

そんな中で、様々な専門性を持ったプロフェッショナルのカウンセラーがオンラインカウンセリングを行う法人向けオンライン対人支援サービス「Smart相談室」には数々のリアルな相談が寄せられた。

本書では、そんな膨大な数にのぼる相談内容から、社員がメンタル不調になる前に、人事労担当者が何をなすべきかを集約し、企業の人事労務担当者がどのように対処すべきかを示しただけでなく、メンタル不調への悩みを抱える当事者にとっても有益な心の支えとなる1冊となっています。

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