赤井伸郎（著者）：1968年生まれ。大阪大学大学院経済学研究科修了後、大阪大学助手、神戸商科大学(現・兵庫県立大学)助教授を経て、現在大阪大学大学院国際公共政策研究科教授。大阪大学博士（経済学）。『地方交付税の経済学』(共著、有斐閣、2003年)で日経・経済図書文化賞、NIRA大来政策研究賞、租税資料館賞受賞。『行政組織とガバナンスの経済学』（単著、有斐閣、2006年）でエコノミスト賞受賞。このほか『地方財政健全化法とガバナンスの経済学』（共著、有斐閣、2019年）などの著書がある。
宮錦三樹（著者）：1984年生まれ。大阪大学大学院国際公共政策研究科博士後期課程修了後、大阪大学博士(国際公共政策)取得。立教大学経営学部助教を経て、現在中央大学経済学部准教授。主な業績に「学校統廃合が自治体教育財政に与える影響」『日本経済研究』81号（2023年）、「日本における公的部門・民間部門の教育支出と相互依存関係の検証」（共著、日本財政学会編『財政研究』18巻所収、有斐閣、2022年）、"Public nursery school costs and the effects of the funding reforms in Japan," International Journal of Public Administration,　39、2016　など。

日本の将来に向けて、どの程度の教育支出を国が設定し、その予算をどのように配分していけば効果的な人材育成と教育の質の向上が図れるのか。国および地方自治体の主体別支出と財源構造を明らかにした上で、どこに無駄があるのかを洗い出し、よりよい投資支出を考える上での土台を提供する。

---

【eBookご利用の注意点】この商品をご利用するには、ソフトウェア「CypherGuared PDF」が必要です。eBookご利用案内からダウンロードしてインストールを行い、サンプルファイルで稼動確認された上でご利用ください。●動作環境はこちらでご確認ください。　●同一ライセンスIDでの利用端末数3台まで　●TEXT/画像コピー不可　●印刷不可　●その他ご利用条件については、ご利用規約をご確認ください。
※この商品のご購入は、個人の方が対象となります。図書館・図書室ではご購入いただけません。