内田 有希昌（著者）：内田　有希昌（ウチダ ユキマサ）
ボストン コンサルティング グループ 日本共同代表
株式会社三和銀行（現三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ）を経て1998年にBCGに入社。金融、通信、ハイテク、消費財、運輸などの業界の企業に対して全社戦略、事業戦略、新規事業構築、事業再生、アライアンスなどに関わる支援を行っている。カーネギーメロン大学経営学修士（MBA）。東京大学文学部卒業。著書に『新規事業着工力を高める』（東洋経済新報社）。

「もったいない」「批判が怖い」「できれば先送りしたい」……？
新規事業の「良い撤退」が、次の新規事業の成功につながる！

日本企業は、新規事業からうまく撤退できているとは言い難い。
進捗が芳しくない状態でも、経営陣は「推進チームが頑張っているのでもう少し様子を見たい」
「ここでやめるのはもったいない」と撤退の議論を後回しにし、現場の推進チームも強い責任
感から頑張りすぎてしまう。
その結果、適切な撤退ができずに傷口を広げる、あるいは貴重な人材を成功可能性の低い戦線に
貼り付けてしまうことになる。

必要な撤退を決断し実行に移すことが、結果的により多くの新規事業の着工につながっていく。
長年にわたり多くの企業の新規事業構築を支援してきたBCG日本共同代表・内田有希昌が、「良い撤退」
を進めるためのプロセスを解説。

新規事業にとどまらず、既存事業を含めた幅広い撤退判断に応用可能な視点も提供する。

【主な内容】
PART 1　新規事業撤退の全体像を確認する
　悪い撤退、良い撤退／なぜ撤退せざるを得なくなるのか／なぜ撤退は難しいのか
　撤退には意義がある／撤退にはどのようなタイプがあるのか／新規事業撤退プロセスの全体像
PART 2　良い撤退に向けたプロセス
　ステップ1: 意思決定／ステップ2: 実行／ステップ3: 振り返り
PART 3　新規事業撤退力を高めるアクション
　撤退巧者企業に見られる3つのアクション群
　撤退への自社のスタンスを明確にしつつ、社員に浸透させるアクション
　正しい意思決定をするためのアクション／速やかな実行を実現するためのアクション
PART 4　新規事業撤退力を広く援用する
　どこに活かしていけるのか／R&Dの撤退に活かす／商品・サービスの撤退に活かす
　既存事業の撤退に活かす／公的撤退に貢献する