山田 久（著者）：日本総合研究所副理事長
1987年京都大学経済学部卒業後、住友銀行入社。経済調査部、（社）日本経済研究センター出向を経て、1993年、（株）日本総合研究所出向（調査部研究員）、調査部長／チーフエコノミストを経て2017年より現職。2003年、法政大学大学院修士過程（経済学）修了。

生涯賃金3割増へ!

高水準だった日本の賃金はいまや、米国の2割安、フランスの3割安、ドイツの4割安超のレベル。

企業の成長、産業高度化のためにこそ、賃上げは必要。

いまの経済状況を考えれば、賃上げは絵空事なのか? 「ユニコーン」の誕生が相次ぐスウェーデンで実現している「賃上げを基軸とする活力ある社会経済モデル」とは――。

日本が目指すべき「ハイブリッド・システム」を提示する。

◆ 日本の賃金は国際的にみても低すぎる!
◆ 低賃金による低価格戦略はもはや限界を迎えており、付加価値創造経営への転換が求められている。
◆ 個人は、より高い賃金を求めて転職が増加。安全網に支えられ、自律的キャリアの形成へ意識改革が進む。
◆ 企業は、不採算事業を大胆に圧縮し、事業構造の転換を促す雇用賃金システムの導入が不可避。
◆ 政府は、社会保障制度と年金給付水準の維持、財政危機の回避へ、賃上げを促す第三者機関の設置を。
◆ 日本が豊かな社会を維持するために、「生涯賃金3割増」を実現する国家戦略を提示する。

未曾有の人手不足にもかかわらず、日本では賃金が伸び悩んでいる。
いまや欧米ばかりでなく、専門職ではアジア各国より低い実態が明らかに。
労働分配率は低落し、消費の伸び悩みが日本経済を下押ししている。
では、どうすれば賃上げは可能なのか。
本書は、福祉国家のイメージとは異なるドライな一面を持つスウェーデンの仕組みを参考に、政労使による賃上げの枠組みを提示。
生涯賃金を3割上昇させることができるミクロとマクロの戦略を描く。
幅広い層に向け、賃上げの議論を喚起する一冊。

賃金は個別企業で労使が交渉によって決めるとする従来の発想から踏み出し、賃上げを国家戦略として位置づける新しい日本経済論。
位置づける新しい日本経済論。