飛田 雅則（著者）：日本経済新聞社商品部次長1976年生まれ。明治大学法学部卒。2002年京都大学大学院法学研究科修士課程専修コース修了、日本経済新聞社入社。中小企業、電力、機械など業界や金融・マーケット、原油・ガス、非鉄などコモディティーを取材。2007～08年、イスラエルのヘブライ大、エジプトのカイロ・アメリカン大でアラビア語研修。 2017年～20年、カイロ支局に駐在し、中東、アフリカ、ＯＰＥＣをカバー。20年より現職。

●菅首相の脱炭素化宣言
　菅首相が、2050年までに温室効果ガスをゼロにする方針を打ち出した。これを受けて、各業界・企業は急激に動き出した。あと30年で何ができるのか。現場記者が日本・世界の最新の動向を追う。
　
●EUで始まったグリーンリカバリーが世界のスタンダードに
　コロナ禍で外出が制限された20年の３～５月。イタリア・ベネチアの海が浄化され、インド・デリーの大気汚染が解消されたというニュースを聞いた人も多いだろう。EUではもともと環境規制が厳しかったが、これを契機に、脱炭素化を一気に進めようという機運が高まっている（これをグリーンリカバリーという）。そうなるといよいよ再生可能エネルギーの時代となるわけだが、再生エネの基幹部品に使われるレアアースやレアメタルなど鉱物資源の重要さが高まる。この「資源争奪」争いから一歩も二歩もリードしているのが中国である。
　国連のSDGｓの発表もあり、グリーンリカバリーの流れは世界に広がるだろう。石油に依存してきたサウジほか中東諸国は、「普通の国」になるべく努力をはじめ、アフリカは資源の戦場と化す。米国もバイデン大統領が、パリ協定への復帰を皮切りに脱炭素社会への道に舵を切る。
　
　本書は資源・エネルギーをテーマに、現状を手っ取り早く理解するための基本書。これらの動きが、新しい地政学リスクを引き起こす事情も見えてくる。