守島基博（著者）：学習院大学経済学部教授
1980年慶應義塾大学文学部社会学専攻卒業、82年慶應義塾大学大学院社会学研究科社会学専攻修士課程修了、86年米国イリノイ大学大学院産業労使関係研究所博士課程修了。組織行動論・労使関係論・人的資源管理論でＰｈ．Ｄ．取得。同年カナダ・サイモン・フレイザー大学、慶應大学総合政策学部助教授、慶應ビジネススクール教授、一橋大学大学院商学研究科教授を経て2017年より現職
初見康行（著者）：多摩大学経営情報学部准教授、専門は人的資源管理。
山尾佐智子（著者）：慶應義塾大学大学院経営管理研究科准教授。
専門は国際経営論、国際人的資源管理論。教育・研究の主たるテーマは、海外進出企業やグローバル企業の人材マネジメント、および、従業員の多様化とインクルージョン
1995年津田塾大学学芸学部国際関係学科卒業。財団法人海外技術者研修協会（現一般財団法人海外産業人材育成協会）勤務を経て、2001年神戸大学大学院国際協力研究科修士課程修了（経済学）。02年M.Sc.取得（英国マンチェスター大学、国際経営論）。09年Ph.D.取得（豪州モナッシュ大学、経営学）。同年メルボルン大学専任講師、14年テニュア取得、16年上級専任講師。17年より現職。
木内康裕（著者）：公益財団法人日本生産性本部 生産性総合研究センター上席研究員
主な著書に『新時代の高生産性経営』（分担執筆、清文社）、『PX：Productivity Transformation［生産性トランスフォーメーション］』（分担執筆、生産性出版）などがある。

資源に乏しい日本は人材によって成長を実現してきたと言われてきたが、企業の人材投資の方法論は、流動化する労働市場や多様化する働き方、人材に対する高い専門性の追求など、さまざまな環境変化に対応することが求められるようになっている。しかし、日本企業は多くの場合、人材への投資を正確に把握しているわけではない。また、重視していると言われるOJTにおいても、効果検証がきちんと行われているとはいえない。まさにジレンマと言ってよい状況である。コロナ感染拡大などもあって職場が変質している今、OJTの再編成や体系化などが必要である。

本書は、このような問題意識に基づいて、改革の方向性を探るために、東京と米国カリフォルニア州で合計13社、24名の人事責任者インタビュー調査と20～40代の約2300人を対象として、３時点でのアンケート調査を行った。結果として、４つの提言がまとまった。

①外部労働市場との戦略的連携
②人材育成のパラダイムシフト
③働く人のマインドへの投資
④組織開発の進展
である。

人材マネジメント全体を網羅してはいないが、この４点は、変化する環境のなかで、現在の人材マネジメントを改革するうえで考慮すべき点である。