大森　義明 　著

内容

目次

1章　イントロダクション 2章　労働供給（基礎編） 2.1 静学的労働供給モデル 2.2 市場の労働供給曲線・労働供給の弾力性 3章　労働供給（発展編） 3.1 静学的労働供給モデルの応用 3.2 家計内生産モデル 3.3 家計内生産モデルの応用 4章　実証研究における因果的効果の識別 4.1 実証モデル 4.2 実験データと識別問題・識別戦略 4.3 観察データと識別問題 4.4 観察データと識別戦略 4.5 集計データの問題点 4.6 因果的効果の識別戦略の応用 5章　労働需要（基礎編） 5.1 生産技術 5.2 利潤最大化問題 5.3 短期の労働需要 5.4 長期の労働需要 5.5 市場の労働需要曲線・労働需要の弾力性 5.6 静学的労働需要モデルの応用 6章　労働需要（発展編） 6.1 調整費用モデル 6.2 調整費用モデルの応用 6.3 準固定費用モデル 6.4 準固定費用モデルの応用 7章　労働市場の均衡 7.1 労働市場均衡モデル 7.2 労働市場均衡モデルの応用 7.3 複数労働市場の競争均衡モデル 7.4 複数労働市場の競争均衡モデルの応用 7.5 買手独占 7.6 独占 8章　補償賃金格差 8.1 単純な補償賃金格差モデル 8.2 ヘドニックモデル 8.3 ヘドニックモデルの応用 9章　人的資本投資 9.1 教育と労働者のパフォーマンス 9.2 大学進学の意思決定モデル 9.3 教育投資モデル 9.4 補論：教育の限界収益率（因果的効果）の推定 9.5 教育のシグナリングモデル 9.6 教育の社会的限界収益率 9.7 教育終了後の人的資本投資 9.8 補論：賃金関数の推定 10章　労働移動 10.1 サーチ 10.2 地域間労働移動 11章　賃金プロファイル 11.1 労働者の観察不可能な属性 11.2 準固定費用回収策としての後払い賃金（自己選抜モデル） 11.3 サボタージュ防止策としての後払い賃金 11.4 後払い賃金の特徴と応用 11.5 補論：勤続年数の賃金への因果的効果の識別