原　ひろみ 　著

著者紹介

内容

目次

はしがき 序章 なぜ職業能力開発を経済学的視点から分析するのか 　１．本書の目的と特徴 　２．職業能力開発の実態を把握することはなぜ重要か 　３．職業能力開発のタイプ 　４．職業能力開発についての経済学的視点 　５．本書の構成 第１章 日本の職業能力開発に変化はあったのか――1970年代から2000年代の職業能力開発の推移 　１．はじめに 　２．企業内訓練の時系列的推移――2000年代を中心に 　３．自己啓発の時系列的推移――2000年代を中心に 　４．企業内訓練の時系列的推移――1970年代から2000年代前半にかけて 　５．むすび 第２章 企業はなぜ訓練を行うのか──企業内訓練の経済理論 　１．はじめに 　２．企業内訓練の投資構造 　３．理論モデルの展開 　４．企業内訓練の基本モデル 　５．一般的訓練モデル 　６．企業特殊訓練モデル 　７．不完全市場での企業内訓練 　８．社会制度と企業内訓練 　９．訓練実施を規定する個人属性と企業属性 　10．むすび 第３章 どのような企業が訓練に積極的なのか――企業の訓練実施と人事管理制度 　１．はじめに 　２．使用データ 　３．積極的に訓練を行う事業所とは？――仮説の整理 　４．人事管理制度と企業内訓練の関係――仮説の整理 　５．人事管理制度の普及の状況 　６．企業内訓練実施割合の高い事業所は？――クロス集計から 　７．正社員への企業内訓練の実施規定要因――計量分析から 　８．非正社員への企業内訓練の実施規定要因――計量分析から 　９．むすび 第４章 誰が企業内訓練を受けているのか――労働者のOff-JT受講の規定要因 　１．はじめに 　２．使用データ 　３．正社員と非正社員のOff-JT受講の状況――クロス集計から 　４．誰がOff-JTを受けているのか――計量分析から 　５．正社員と非正社員のOff-JT受講機会の格差 　６．むすび 第５章 仕事をしながらの職業能力開発を受けているのは誰か――労働者の働き方とOJT受講の規定要因 　１． はじめに 　２．雇用者全体のOJTについての分析 　３．正社員のOJT 　４．非正社員の働き方とOJT・Off-JT 　５．むすび 第６章 企業内訓練には効果があるのか――訓練効果の計測 　１． はじめに 　２．計量分析のフレームワーク 　３．分析結果 　４．賃金についての分析結果になぜ正社員と非正社員の間で違いが生じたのか 　５．むすび 第７章 個人主導の職業能力開発を誰が行い、それは効率的に行われているのか――自己啓発の実施規定要因とその効果 　１．はじめに 　２．無業者の自己啓発 　３．就業者の自己啓発 　４．自己啓発に対するニーズ 　５．計量分析のフレームワーク 　６．分析結果 　７．自己啓発には効果があるのか――計量分析から 　８．むすび 第８章 人材育成と雇用創出をいかに連携させるか――アメリカ・ジョージア州のヒアリング調査から 　１．はじめに 　２．アメリカ・ジョージア州の特徴 　３．ジョージア州の教育訓練システム 　４．雇用創出と人材育成プログラム 　５．むすび 終章 職業能力開発を促進するために 　１．2000年代以降の日本の職業能力開発 　２．過去に、誰が職業能力開発を行い、効果はあったのか 　３．今、職業能力開発を行っていないのは誰か 　４．労働者の職業能力開発を促進するために 参考文献 人名索引 事項索引 初出一覧 著者略歴 東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学．博士（経済学）（東京大学，2007年）． 独立行政法人労働政策研究・研修機構研究員，副主任研究員を経て，現在，日本女子大学家政学部家政経済学科准教授 主著：『非正規雇用のキャリア形成――職業能力評価社会をめざして』（共編著，勁草書房，2011年），『働くことと学ぶこと――能力開発と人材活用』（共著，ミネルヴァ書房，2010年）