森 健（著者）：森　健（モリ タケシ）
野村マネジメント・スクール（NSAM）プログラム・ディレクター、上級研究員。1995年慶應義塾大学経済学部卒業、同年野村総合研究所（NRI）入社。2005年ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）経済学修士課程修了。専門はマクロ経済、グローバル経営。2012年より野村マネジメント・スクールにて経営幹部を対象とした講座を企画・運営。共著書に『2010年のアジア』『2015年の日本』『2020年の産業』（いずれも東洋経済新報社）、『グローバル・ビジネス・マネジメント』（中央経済社）がある。


日戸 浩之（著者）：日戸　浩之（ニット ヒロユキ）
野村総合研究所（NRI）コーポレートイノベーションコンサルティング部グループマネージャー、上席コンサルタント。1985年東京大学文学部社会学科卒業、同年NRI入社。1996年東京大学大学院経済学研究科修士課程修了。専門はマーケティング戦略立案、生活者の意識・行動分析、サービス業（教育、人材関連など）の事業戦略など。 現在、北陸先端科学技術大学院大学客員教授を兼務。共著書に　『変わりゆく日本人』『続・変わりゆく日本人』『第三の消費スタイル』（いずれも野村総合研究所）、『大衆化するIT消費』『なぜ、日本人はモノを買わないのか？』『なぜ、日本人は考えずにモノを買いたいのか？』（いずれも東洋経済新報社）などがある。

此本 臣吾（監修）：此本　臣吾（コノモト シンゴ）
野村総合研究所（NRI）代表取締役社長。1985年東京大学大学院工学系研究科機械工学科修了、同年NRI入社。グローバル製造業の戦略コンサルティングに従事。1994年台北事務所長（1995年同支店長）、2000年産業コンサルティング部長、2004年執行役員コンサルティング第三事業本部長、2010年常務執行役員コンサルティング事業本部長、2013年常務執行役員コンサルティング事業担当、2015年代表取締役専務執行役員ビジネス部門担当。2016年より現職。共著書に『2010年のアジア』『2015年の日本』、共編著書に『2015年の中国』『2020年の中国』（いずれも東洋経済新報社）がある。

日本を代表するシンクタンクが予測した、デジタル化経済のゆくえ

◆デジタル化が資本主義の“常識”を覆す
いま経済社会では、デジタル化の進展によってモノの価格が下がって企業が儲からなくなったり、シェアリングが広まったり、共有財を皆で管理する「コモンズ」が登場したり、といった動きが急速に広まっています。そうした変化は、GDPという従来の指標ではとらえ切れていないのです。

◆経済社会の将来像は？
本書は3つの大胆シナリオを描き出します。
(1)純粋デジタル資本主義＝巨大企業による支配。ロボットに仕事を奪われ雇用喪失、格差拡大
(2)市民資本主義＝個人のスキルや未稼働資産が、価値を生み出す資本となる経済。個人の力量が重要になる
3)ポスト資本主義＝初期費用以外の費用はほぼゼロになり、多くのモノが無料に。通貨や利潤追求、労働と余暇の区別などはなくなる

◆我々はどこへ向かっているのか？
本書は世界のITベンチャーの動向、生活実感を探る独自アンケート、日米欧の技術文化の比較や人々がロボット・AIをどう受け止めているかといった調査など、豊富なデータに的確な分析を加えています。
どのようなデジタル化社会を構築するかという課題に、貴重な示唆を与えます。