森川　正之（著者）：1959年生まれ。東京大学教養学部卒業。経済産業研究所副所長。経済学博士(京都大学)。「サービス産業の生産性分析」で日経・経済図書文化賞受賞。

「生産性に関する最先端のエビデンスをまとめあげた著者の力量は見事だ。この本のスピルオーバーによる生産性上昇効果は間違いなく大きい。」
――大竹文雄・大阪大学教授、毎日新聞2019年1月6日書評欄）

■生産性向上にとって良い政策、悪い政策とは？
不都合な真実を直視せよ！　生産性向上への過大な期待は禁物。エビデンスに基づく政策選択が必要だ。
気鋭のエコノミストが、広範な視点から、エビデンスに基づいて生産性と経済政策をめぐる論点を整理。真に有効な処方箋についての考え方を提示する。
■世界的に生産性の低迷――「長期停滞」――が懸念されている。生産性は、経済成長、国民の豊かさを決める最も重要な概念の一つである。しかし、生産性に関する巷間の論議には、多くの誤解や根拠の乏しい通念がある。企業経営者や政策担当者も例外ではない。
■例えば、「企業収益が増えることが生産性上昇である」「高い価格設定ができないので日本の生産性は低い」「働き方の見直しが生産性を高める」「中小企業や地域経済の底上げが日本の生産性を引き上げる」等々である。また、生産性上昇の先行きへの過大な期待は、日本経済のリスク要因となる。
■生産性を高めるために何が必要なのか。「イノベーション」「教育・人的資本投資」「働き方改革」「経営の質」「規制改革」「グローバル化」「都市・地域経済」「財政・社会保障」――。広範な領域にわたる具体的なテーマに即して、何が、そのように生産性に関わっているのか、生産性向上のために必要な政策とは何か、阻害する可能性のある政策は何かを明らかにする。