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日本的ジョブ型雇用
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在庫状況
有り
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お届け予定日
3～4日
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価格
\2,750（税込）
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発行年月 |
2021年11月 |
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言語 |
日本語 |
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媒体 |
冊子 |
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ページ数／巻数 |
219p |
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大きさ |
21cm |
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ジャンル |
和書／社会科学／経営学／人事管理 |
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ISBN |
9784532324346 |
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商品コード |
1033633705 |
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NDC分類 |
336.42 |
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基本件名 |
雇用 |
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本の性格 |
実務向け |
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新刊案内掲載月 |
2021年12月3週 |
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| 商品URL | https://kw.maruzen.co.jp/ims/itemDetail.html?itmCd=1033633705 |
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著者紹介
湯元 健治（著者）：パーソル総合研究所顧問
1957年生まれ、80年京都大学経済学部卒業、同年住友銀行入行 調査第一部、経済調査部、調査部主任研究員などを経て、98年経済戦略会議事務局主任調査官、2001年日本総合研究所調査部金融・財政研究センター所長兼主任研究員、04年同調査部長兼チーフエコノミスト、07年内閣府大臣官房審議官(経済財政分析担当)、09年日本総合研究所理事、12年同副理事長、19年より現職
パーソル総合研究所（著者）：労働者派遣事業・有料職業紹介事業等の事業を行うパーソルグループのシンクタンク。調査・研究、組織診断・組織人事コンサルティング、人事関連サービスの提供、社員研修を中心とする人材育成・組織活性化サービスの提供をおこなう
内容
ジョブ型雇用の本質とは何か、日本の企業風土・雇用慣行と親和性の高い仕組みとは、転換へのさまざまなハードルをいかに克服するか、具体的なジョブ型雇用のモデルとは、企業の円滑な転換をサポートする政策の在り方など、本書は幅広い観点から有識者を交えて議論し、現実に即した導入を提言します。
ジョブ型雇用は働く人にとっても企業にとってもメリットが多いシステムですが、いざ転換となると、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、具体的制度設計はむしろこれからです。
本書は、日本企業で広く行われているメンバーシップ型雇用の良さを残し、日本の企業風土や労働慣行にもマッチする日本的ジョブ型雇用を提案。日本企業がジョブ型雇用に転換する際にクリアしなければならない課題を指摘します。
