デロイト トーマツ コンサルティング（著者）：デロイト トーマツ コンサルティング合同会社（DTC）は国際的なビジネスプロフェッショナルのネットワークであるDeloitte（デロイト）のメンバーで、日本ではデロイト トーマツ グループに属している。

DTCはデロイトの一員として日本におけるコンサルティングサービスを担い、デロイトおよびデロイト トーマツ グループが有する監査・税務・法務・コンサルティング・ファイナンシャルアドバイザリーの総合力と国際力を活かし、企業や組織のあらゆる課題に対して戦略策定からテクノロジーを活用したオペレーションの実行、運用まで支援。

4,000名規模のメンバーが、デロイトの各国現地事務所と連携して、世界中に最適なサービスを提供できる体制を有する。DTCはインダストリー（産業担当）とサービスを掛け合わせる組織体制と、コラボレーションを価値の源泉としている。

過去100年の経営環境の変化を振り返れば、企業成長は技術の進歩とグローバル化、それらに伴う需要・消費の拡大がもたらしたものであり、企業成長が世界経済を牽引していることは紛れもない事実である。人々は企業の発展が人類にとって「善」（利潤の還元や生活水準の向上など）と「悪」（公害や労働問題など）の両面を併せ持つことを承知したうえで企業成長を歓迎した。それが世界的経済成長を導き、自分たちの生活を豊かにしてくれたからである。

ところが、21世紀に入ってからは、格差拡大、地球環境問題、洪水などの大規模災害、そして世界を震撼させた新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ-19）という世界共通の危機が顕在化したことで企業経営が揺さぶられ、「信頼される企業」の姿が大きく変わりつつある。

たとえば、労働環境の劣悪さを理由に従業員が一斉に退職した米ファストフード・チェーン、従業員２万人の新型コロナウイルス感染の公表に躊躇したため安全性軽視と非難された米ＩＴ企業など、「企業に対する信頼」が一夜にして崩れる例は後を絶たない。だからこそ人々は、事業の運営と継続を追求する企業を信頼する。企業戦略、事業戦略、組織運営、社会課題の解決などの課題がこれまで以上に包摂的かつ複雑に絡み合ういま、企業経営は「信頼に足る行動を伴うかどうか」で判断されるのだ。

「信頼できる企業」と認めてもらうには、「あまねくステークホルダーの期待に応えるための事業運営ひいては企業経営を行う」というきわめてシンプルな原則を組織に浸透させるしかない。

そこで本書は、戦略、事業モデル、顧客接点、サプライチェーン、ファイナンス、IT・デジタル、組織・人材などの機能別に、「信頼される企業経営」を導くための方法を60点に及ぶチャート共に解説する。