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ベトナムの挑戦:2045年高所得国入りを目指して
木村 福成,
グエン・アイン・ズオン,
坂田 正三,
及川 景太,
岩崎 総則,
山田 康博
編
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在庫状況
お取り寄せ
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お届け予定日
10日間
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価格
\9,900(税込)
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発行年月 |
2024年08月 |
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言語 |
日本語 |
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媒体 |
冊子 |
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ページ数/巻数 |
24p,580p |
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大きさ |
22cm |
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ジャンル |
和書/社会科学/経済学/各国の経済事情・経済史 |
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ISBN |
9784326505012 |
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商品コード |
1038656129 |
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NDC分類 |
332.231 |
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基本件名 |
経済政策-ベトナム |
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本の性格 |
学術書 |
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新刊案内掲載月 |
2024年09月3週 |
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商品URL | https://kw.maruzen.co.jp/ims/itemDetail.html?itmCd=1038656129 |
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著者紹介
木村 福成(編者):木村福成(きむら ふくなり)
東アジア・アセアン経済研究センター(ERIA)シニアリサーチフェロー,慶應義塾大学名誉教授・シニア教授,日本貿易振興機構アジア経済研究所所長。1958年生まれ。1982年東京大学法学部卒業。1991年ウィスコンシン大学マディソン校Ph. D.(経済学)。1991-94年ニューヨーク州立大学オルバニー校助教授,1994-2000年慶應義塾大学経済学部助教授を経て,2000-2024年同教授。2008-2024年ERIA チーフエコノミスト。2024年4 月より現職。専門は国際貿易論,開発経済学。主要研究テーマは東アジアの国際的生産ネットワーク,経済統合と世界貿易機関(WTO),グローバリゼーション下の開発戦略,及びデジタルエコノミー。
グエン・アイン・ズオン(編者):グエン・アイン・ズオン(Nguyen Anh Duong)
2018年よりベトナム政府計画投資省中央経済研究所(CIEM)で一般経済課題及び経済統合研究部長。オーストラリア国家大学(ANU)でBA, Master 取得。経済統合,構造改革,サプライチェーンファイナンス,デジタルエコノミー及びグリーン成長の分野で様々な研究論文,政策提言を有する。
坂田 正三(編者):坂田正三(さかた しょうぞう)
日本貿易振興機構アジア経済研究所主任調査研究員。1965年生まれ。1997年ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス修士課程修了。主要業績にInternational Trade of Secondhand Goods: Flow of Secondhand Goods, Actors and Environmental Impact(Palgrave Macmillan,2021年,共編著),『ベトナムの「専業村」──経済発展と農村工業化のダイナミズム』(アジア経済研究所,2017年)等。
及川 景太(編者):及川景太(おいかわ けいた)
東アジア・アセアン経済研究センター(ERIA)リサーチフェロー。1981年生まれ。カリフォルニア大学デービス校(Ph. D in Economics)。2006年経済産業省入省。経済産業省経済産業政策局調査課課長補佐を経て現職。国際貿易投資研究所客員研究員,経済産業研究所コンサルティングフェローを務める。著書にThe Comprehensive Asia Development Plan 3.0,東アジアASEAN 経済研究センター(共編著,2022年)等。
岩崎 総則(編者):岩崎総則(いさわき ふさのり)
東アジア・アセアン経済研究センター(ERIA)リサーチフェロー。1988年生まれ。京都大学大学院法学研究科法政理論専攻博士後期課程研究指導認定退学。日本学術振興会特別研究員(DC1),ERIA 事務総長室政策研究官(Director for Policy Research)等を経て現職。早稲田大学次世代自動車研究機構自動車部品産業研究所招聘研究員,経済産業研究所コンサルティングフェロー,アジア経済研究所連携研究員,国際貿易投資研究所客員研究員等を務める。主要業績にApplying the extended producer responsibility towards plastic waste in Asian developing countries for reducing marine plastic debris, Wate Management Research(共著,2021年)等。
山田 康博(編者):山田康博(やまだ やすひろ)
東アジア・アセアン経済研究センター(ERIA)シニアポリシーフェロー(メコン地域担当)。1948年生まれ。1972年大阪外国語大学外国語学部卒業,同年日本貿易振興会(現機構)入会,2001~2003年海外調査部長,2003 ~ 2004年ハノイ事務所長,2011年より現職。同年から2019年までバンコク(うち9か月ビエンチャン),同年ハノイに移り,2021年より東京に拠点を移す。主要業績に『新生ベトナムの経済』(共著,日本貿易振興会,1978年),「中国のWTO 加盟」(島根県立大学紀要『北東アジア研究』第4号,pp. 21-43,2002年),『ベトナム投資ビジネス必携』(共著,日本貿易振興会,2004年),『東アジア新時代とベトナム経済』(共著,文眞堂,2010年),『ASEAN の自動車産業』(共著,勁草書房,2016年),Economic reforms in Myanmar(共著,IDE-JETRO BRC,2013年)等。
内容
2045年迄に高所得国入りを目指すベトナムは一貫した成長軌道を歩まなければならない。成長を導く7つの重要セクターを紹介する。
本書は、ベトナムと日本の外交関係樹立50周年を記念し、両国の経済シナジーについて深く掘り下げたものである。デジタル・トランスフォーメーションとグリーン・トランスフォーメーションに主眼を置き、有望な未来への道を開くベトナムと日本のダイナミックな協力関係を明らかにし、日本の役割にも言及する。
【原著】Viet Nam 2045: Development Issues and Challenges - Commemorating 50 years of Viet Nam-Japan Diplomatic Relations (ERIA, 2023)