| 第17回 | (1) | １．大石嘉一郎の産業革命研究／産業革命期研究への関心／大石説の特徴と宇野理論 |
| (2) | 二部門定置説を再評価する／再生産論の具体化という方法／産業構造から経済構造へ、そして階級構造の分析 | |
| (3) | 綿業中軸説の基礎としての宇野理論 | |
| (4) | 質疑 |
さて、産業革命論ですが、この点では山田盛太郎『日本資本主義分析』の二部門定置説の意味解釈、再評価が先ず問題になります。
議論の前提として、産業革命を資本主義社会の成立の指標とすることについては、対立する学派の間にこの時点では特段の異論はありません。この時点ではというのは、1970年代にプロト工業化論が登場し、その後イギリスの産業革命について「革命的変化」への疑問、もっとゆっくりとした連続的な変化ではなかったという主張が出できますが、この時点では産業革命の画期性について異論がないからです。そして、産業革命を論ずるにあたって、機械制大工業の成立という、技術的な要素を含んだ生産力的な発展、生産様式の変革が焦点であることも異論はありません。重要なことは、単に生産力的な変化ではなく、それを通して資本家的経営が成立してくることを重視していたということです。
このような共通の基盤のもとで、山田『分析』を資本主義の構造論との関連でどのように具体的な歴史認識として評価するかで議論が分かれていきます。資本主義全体の構造を論じることが大塚久雄さんや大内力さんの議論では十分にできないという判断がその背景にはあります。まず大塚久雄さんの方法、つまり、資本主義社会の形成を局地的市場の発展に基づく共同体関係の解体という方向から考えることについては、「消極的」な規定の仕方であり、構造論としては不十分と考えています。伝統的な社会の解体ではなく、新しい社会の特質を論じうるような方法的な視点が必要と考えています。また、大内さんの農民層の分解から考えるのも、大塚史学と共通するミクロの理論としての限界を指摘することになります。農民層分解からプロレタリアートが析出されてくることは重要だとしても、それだけでは積極的には資本主義社会の形成を規定できないと考えています。共同体的な社会構造の解体という点に焦点を当てているという点で、大内さんは大塚さんの影響を受けているという解釈も可能かもしれません。関連して、これはちょっと別の議論ですが、古島敏雄さんの自生的で伝統的な産業部門の機械工業化を重視する議論についても、大石さんは産業革命論としては不適切と論文(B)指摘しています。この古島さんの議論は産業諸部門で機械制の工場制工業が支配的にならない限り、資本主義社会が成立したとは言えないとの仮説に基づいて『工場統計表』を分析して、早くみても大正3年にならないと工場制が優勢にならないから、日本資本主義の確立をその時期まで後ろにずらして考えるべきだと主張したわけです。これに対しても、古島説は産業革命の歴史的な意味を正確に捉えていない不適切な議論と批判します。こうした批判的な視点を出発点に日本の産業革命について大石さんは議論することになります。
大石さんは、国民経済の構造転換、資本主義的生産様式への移行を論じることが必要との立場に立っています。国民経済レベルの構造的転換、経済制度の移行と論じるためには二部門定置説が有効と考えています。
今回のテキストである『日本産業革命の研究』の「序章 課題と方法」で大石さんは、岡田与好さんの産業革命とは「歴史的＝経過的生産様式としての近代資本主義の確立を決定づけたところの、国民経済の急激な資本主義的改造の歴史的画期」との捉え方を支持することを明言しています。この岡田さんの捉え方は、そもそも資本主義も歴史的な存在であり、経過的な生産様式であるとの立場に立つものですから、資本主義の形成は市場経済の発展一般に解消されないものだという理解に立つものでもあります。資本主義も克服されていく歴史的存在であり、社会主義への移行をその先に想定する史的唯物論が基礎にあることは確かでしょう。
ただし、注意すべきは、ある国民経済が存在して、それが資本主義に変わるのか、それとも国民経済が新たに形成されるとともに資本主義になるのかを区別しようとすると、その点は大石さんの説明では明確ではありません。少なくとも日本の場合には、あるいはドイツにとっても、イタリアにとっても近代国家の形成ときびすを接するように資本主義経済が展開しています。この経過はイギリスの場合とは違います。また、広大なフロンティアをもったアメリカも違った捉え方が必要かもしれません。いずれにしても国民国家が成立し、これに対応した国民経済が形成されていたことを前提に、それが資本主義経済制度へと転換していくという表現の仕方は、少し問題があるように思います。
この点を留保した上で大石説に戻ると、この国民経済の「改造」は、「生産様式の変革」とともに「資本賃労働関係を基本とする階級社会」の成立を意味しています。それは封建社会の領主と農民から資本家と賃労働者という対抗関係に変わることですから、その意味で農民層の分解が進行することが必要条件となっています。この過程はマルクス経済学では資本の原始的蓄積過程とよばれているものですが、大石さんの産業革命論では産業革命はその「原始的蓄積の最終局面」として捉えられることになります。この点は宇野理論とは微妙な差があって、宇野さんの場合には自由主義段階の起点として捉えているので、後ろの時期に含まれるのですが、大石さんたちの考え方は「最終局面」ですから、原始的蓄積の過程が終われば産業革命も完了しているということになります。あまり厳密に議論することに意味はないよ気もしますが、いずれにしても移行期の問題です。
その上で、産業革命の分析するために山田『分析』からの継承点として「再生産論の具体化」と「地代範疇」という二つを取り上げているのが序章の第二節です。これらの議論は私もよく分からないところが残る難解な議論です。再生論の具体化の方法的手続きとして大石さんが出してきた「産業構造」「経済構造」「階級構造」の３つのレベルを想定するというところからは理解できるのですが、そこまでの議論は難解です。
再生産論の具体化という議論がもともと山田『分析』のなかで明快ではないのです。いろいろと議論が続けられてきましたが、具体的に示されているのは資本論で提示されている二部門を想定した再生産表式です。この議論はマルクス経済学のなかではいろんな論点につながっていて、とくに研究史的にみると二部門の不均衡な発展が不可避なので、いずれは大衆が窮乏化して不満が昂じて恐慌を必然化するというような説明に使われていました。大衆の窮乏化は帝国主義論としてローザ・ルクセンブルグとかレーニンも論点としているものでした。そこでは再生産論は、社会主義革命に至る資本主義社会が内包する矛盾、不均衡を明らかにするという論理展開に用いられていました。しかし、資本論を「自律性をもつ資本主義社会のあり方」を分析する経済学の書物として読んだ場合には、再生産表式は資本主義社会の単純再生産(そして拡大再生産)がもつ構造的な特徴、つまり消費財と生産財とに分けて、この二つが均衡的に発展しうる条件をそもそも備えているが故に、資本主義社会は再生産が可能だということを明らかにしているものです。
もっとも資本主義社会の再生産が可能であるということについては、もう少し広い視点で見る必要があります。ある社会が持続可能であるための条件を考えると、それはどのような経済体制であっても、それぞれの時代のそれぞれの経済社会の成員が必要とする食糧などの消費財と次の時期の生産活動を開始するための投資財、あるいは貯蓄が不可欠です。再生産表式はそうした条件を示しており、さらに経済規模が拡大するための条件は投資にまわされる余剰がその前の時期よりも大きくならなければならないということを示すものです。そういう意味では経済体制にかかわらず普遍的な「経済原則」を表現するものとも考えられます。つまり、ある閉鎖的な経済が持続することを考えて見ると、これをその社会経済の「再生産」と表現しますが、そこでは社会の成員が生きていくために必要な生活資財(食糧や衣類など)を生産するために必要な労働力が確保されなければなりません。この労働力の再生産とは、人々の生存が保証されるということでもありますが、生活資財を作るためにはそのための道具や原材料が必要になります。これが投資財です。従って社会の再生産には消費資料と投資財との二つの財が必要であることは、特定の経済システムに依存しない「経済原則」－－資本主義であろうと社会主義であろうと、あるいは封建制であろうと共通する原則－－だということです。もしこの条件が満たされなければ人口の方を調節する、インボリューションのような状況も生じうるということは文化人類学の観察でも確認できることでしょう。だから生産財と消費財がともに適切に生産されていることは、資本主義に固有のことではありません。そのような枠組みである再生産表式を使うことに積極的な意味をもつとすれば、それは二つの部門が分裂して、異なる経済主体によって担われているということなのです。
どういうことかと言うと、そもそも前近代の農業社会では、農具などが部分的に鍛冶屋などの専門職によって作られることはありますが、肥料を初めとする農業生産に必要なものは、基本的には農家経営の中で作り出される。最も重要な次年度の耕作を始めるために必要な種籾などもその年の生産物の一部が蓄えられたものです。もちろん、年貢として収められた部分は道路の建設や治安の維持の費用などに使われていますから、そうした社会資本は別ですが、生産そのものが繰り返される仕組みは農家経営の中に内包されています。
このように資本主義経済社会成立前の生産の仕組みは、生産財と消費財の生産主体が明確に分離されないままの状態にあります。従って、それぞれが分離された生産主体のもとでその経営体が資本家的経営の特徴を備えるようになるというのが、再生産表式の二部門を利用して資本主義経済社会の成立について議論することを意味あるものにする視点なのです。二部門が想定されることは、最低限の社会的分業が成立しており、それを結びつける市場が形成される必要がありますから、その意味でも近代的な経済社会の特質を映しています。しかも、市場経済的な関係は、この分離に伴って生産に必要な労働の主体のあり方に浸透しているのです。その点を表式の各部門がC+V+m という構成をとることが示しているというのが再生産表式を資本主義分析の道具として認めている人たちの解釈です。そういう意味で、素材の面(生産財と消費財に代表される)での循環とともに、資本と賃労働が繰り返し確保され続けているという側面も表式論は表現しているというのが大石さんたちの解釈です。それは資本・賃労働という階級関係の再生産が行われることも意味しているのだというわけです。この解釈では、二種の財が単に生産されることだけではなく、それが資本主義的な生産関係のもとで生産されることが必要になります。物的な側面ではなくて、それが資本と賃労働との関係下で生産されていることでなければ積極的には意味をもたないからです。
資本と賃労働と社会的な余剰に分割して考えるという捉え方は、マルクス経済学に固有の議論というわけではありません。現在ではあまり言及されることはありませんが、ソローなどの成長モデルの展開系として二財モデルとして経済成長を論じようというモデルの構築が試みられたことがあります。宇沢弘文さんの初期の重要な仕事のなかにこれに関する論文があります。ただし、その後の理論的な深化はあまりみられず、私が不勉強なこともありますが、経済成長のモデルに関する理論は、単純な1本の方程式で表現されることが通例のようです。これまでの議論と対比すると、再生産表式が経済原則だとすれば、成長モデルも同様に経済原則のレベルの議論で、それ自体が資本主義の発展とか市場経済メカニズムの発展を意味するわけではなく、単に産出量の増加を問題にしているだけのモデルです。
これに対して、大石さんたちを中心とする山田説を支持する人たちは、資本主義社会は資本と賃労働を基軸とする階級社会であるから、経済原則もそういう階級関係そのものの再生産が安定的に行われることによって貫かれるはずだと考えています。資本主義が資本主義として成立した、持続的な社会関係になったと判断しうるためには、二つの部門がともに資本主義的なセクターとして成立していなければならないはずです。この再生産表式という経済原則を基礎とするモデルを資本主義的に読み替えて適用すると、資本主義経済の確立は二つの部門ともに資本家的に担われていることが必要十分条件と考えるのです。そうすることによって、特定の部門から始まる機械制大工業の展開が資本主義の確立をもたらすという構造変化の終期を確定できるはずだということになります。
二部門に即して分析するとはいっても簡単ではありません。そこで大石さんはすでにふれたように、具体的な分析の第一歩に「産業構造」を置いています。そこでは産業構造の高度化が進むことに生産力発展が表現されると捉えるとともに、それぞれの産業部門における資本家的経営の成立が資本主義経済の形成の鍵を握ると考えます。前者は紡績業などの軽工業中心の産業構成が重工業中心に変われば生産力が発展していると解釈できるということです。これは再生産表式論では「構成高度化表式」とよばれる議論と関わっています。資本論の表式は資本と労働力の関係(相対比率)は変わらないまま規模の拡大を論じているだけなのですが、技術進歩があって資本装備率が高まれば、表式はCとVの関係が変化します。それにより再生産の条件も変わることを示したのが構成高度化表式とよばれるものです。CとVの関係が変わってより多くのCが必要となるとすれば、投資財部門の方がより速いスピードで成長することになる｡そういう不均衡が発生すると捉えたことが既にふれたような窮乏化論にもつながっているのですが、そのことを別にして投資財部門の産業発展が進むことを具体的な産業の態様に合わせると重化学工業の発展というイメージと重なる。つまり生産力発展をもたらすような技術進歩は産業構成の高度化に結果するだろうというのは、そうした理解から出てくるのです。ただし、一言だけ付け加えておくと、現実の重化学工業化は中間財の生産の拡大という形で進展している面があるので、それが直ちに技術進歩によるものかどうかは議論の余地があります。
この産業構造の議論の次に「経済構造」が問題にされるのは、産業構造論だけでは財政などの政府の役割や金融などの問題が視野にはいらないからです。それらを含めた経済全体のマクロの構造を議論することが次の手順です。そして、最後に政策を遂行する国家を問題にするために「階級構造」が問題になります。
再生産論の具体化と並んで重視されたのが、「地代範疇」ですが、これこそが日本資本主義の特殊性を理解する上で必要な規定を与えると山田『分析』では考えられています。大石さんはこの議論を継承し、重視しています。この「地代範疇」が『分析』で明示的に論じられているのは冒頭の凡例と序言のところですが、ここで主張されているのは、資本主義は一般的な特徴によって説明できないような、国ごとの特殊性を持つということです。その特殊性は山田盛太郎の考えによれば封建的土地所有の解体のあり方に基づいて類型化されます。イギリスのような囲い込み運動による場合、ロシアのような農奴解放による場合等々です。この土地所有制度の解体の仕方が資本主義の「型」を決めると山田盛太郎は主張しています。この議論を翻訳し直すと、前近代社会から近代社会への移行過程で生じる近代的土地所有制度の形成のされ方が重要だということになります。結果的にはこの議論が山田分析では地主制の議論につながるのです。
こうした継承の面とともに大石さんが方法的な視点として重視しているのが、山田『分析』では一国史的な視点に偏っていることを克服するために、国際的な契機を導入することです。こうして世界史的な規定性を明確にすべきことが主張されています。これは研究が進められていた時代が日本の開放経済体制への移行期であったことや、外圧に対する対応というような近代化の起点自体に国際的な契機が決定的であったことなどを考えると、自然な問題関心であったと思います。